（５）世界大戦までフリーメーソンが計画実行してきた！
「私の息子たちが望まなければ、戦争が起きることはありません」
これは19世紀、ロスチャイルド５人兄弟を欧州全土に派遣して、その金融を独占させた母親グートレ・シュナッパーの有名な言葉である。逆に言えば、ロスチャイルド一族が望めば、「いつでも戦争を起こさせる」と言う傲慢不遜な台詞なのである。こうして近代のあらゆる戦争はフリーメーソンが仕掛けてきた。断言する証拠がある。それが１８７１年、アルバート・パイクの予告である。それはイタリアのフリーメーソン巨魁マッツィーニ宛の書簡に記されている。
「第１次、第２次、第３次大戦は、すべてフリーメーソンが計画して起こす」そして、予告通りに、後の対戦は起こっている。さらに、シオニストによるイスラエル建国、アラブ諸国との紛争、戦争も正確に予告している。
フリーメーソン構成員の多くはユダヤ資本家であり、戦争こそは最大のビジネス・チャンスなのである。金融で稼ぎ、武器で稼ぐ。市場開拓として、絶え間ない戦争を仕掛け続ける。だから朝鮮戦争は第２次世界大戦で余った武器の在庫一掃戦争であり、ベトナム戦争は新型兵器の実験場だったのだ。おまけに、フリーメーソンの念願だった「人口削減」まで同時に行える。一石二鳥の願ったりかなったりだった。
フリーメーソンが狙ったのは、あらゆる国家の貨幣発行権である。つまり、中央銀行を掌握する。貨幣発行権とは紙幣を印刷し、その国に貸し付ける権利である。すると、国家は永遠に発行権者の奴隷となる。つまり、国家そのものを略奪し、永遠に支配することを意味する。
「国家の通貨発行権を我に与えよ。そうすれば、誰が法律を作ろうとかまわない」 これは、ロスチャイルド５人兄弟の父、マイアー・アムシェル・ロスチャイルドの有名な言葉である。つまり、立法権より、行政権より、通貨発行権が、その国を支配することを熟知していたのである。こうしてメーソンはあらゆる国々の通貨発行権つまり中央銀行を簒奪していった。アメリカ合衆国も、こうしてフリーメーソンの手の内に堕ちた。
「連邦準備と言う怪物を生み出した１９１０年のジョージア州ジキル島での有名な陰謀の議長を務めたのはジョン・ロックフェラー・ジュニアの義父のネルソン・オールドリッチ上院議員です。ロックフェラー家は、「連邦準備」銀行の最初の株式を多くを購入したが、合衆国政府は連邦準備銀行の株式を１株も所有することを許されなかった。それは、議会によって許可された公式の独占権で、初期の陰謀家たちは１９１４年に獲得した株式の永久保有を保証されることになった」（ユースタス・マリンズ氏）
主権を奪われた国家はアメリカだけではない。英国、フランス、イタリア…など欧米諸国は、軒並み中央銀行を国際秘密結社に略奪されている。わが日本も例外ではない。日本銀行は、公的機関だと９９％の人は思っているが、株式会社である。中央銀行を民間が所有しているのである。しかし、この矛盾に誰も気づかない。実に暢気なものである。（日本銀行はロスチャイルドが支配している）
フリーメーソンが得意としたのが金融・軍事の二股作戦である。幕末の日本を操るときも、この手法を駆使している。政府軍（砂漠派）にはフランスのフリーメーソンを通じて資金・武器の援助を行わせ、倒幕軍（勤皇派）には英国のフリーメーソン、グラバーなどを通じて資金・武器の援助を行っていたのである。同じ手法は戦後の冷戦構造でも発揮された。まず、世界を共産主義圏（東側）と資本主義圏（西側）に２分する。双方を敵対させれば双方から金融・兵器で莫大な富を得ることができる。
世界の遺伝子組み換え（GM)生物特許の９割以上は、モンサント社が所有している。そしてモンサント社は１００％ロックフェラー財閥の子会社だった。同社は突然、バイエル社に身売りした。２０１６年、その買収は突然発表されて、世界を唖然とさせた。超巨大企業の突然の身売りの理由は簡単である。同社は世界最悪企業として悪名、悪行の限りを尽くしてきたため、世界世論の猛攻をかわすためである。遺伝子組み換え食品や農業をめぐりモンサント社への非難抗議は凄まじいからである。まさに、悪徳企業は身を隠したのである。