金融再起動の最新情報（１５）
（１５）旧体制打破の余波 これまでアメリカの裏庭である中南米の政変を見てきた。その流れは「旧体制打破」で一貫しているが、新体制に向けた主導権争い、石油ドル体制を巡る利権争いも加わり、複雑怪奇な様相を呈している。...
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（１６）米中貿易協定が決裂すればアメリカは「デフォルト」 茶番でいえば、アメリカ政府も負けてはいない。「米国債を誰も買ってくれない状況」を隠すために、自国の国債を買い増しているからである。 現実問題として、アメリカで最も人口の多い７５都市のうち６３都市が完全に破綻している。そのうち最悪の経済状態にある上位５都市は、ニューヨーク、シカゴ、フィラデルフィア、ホノルル、サンフランシスコである。...
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（１７）バチカンの浄化も「金融再生」の兆し 米中揃って経済危機に直面したことで、金融再起動に向けた動きは加速している。その象徴が２０１８年１０月２４日、ロスチャイルド＆カンパニーによる驚くべき発表である。その内容とは、「ロスチャイルド一族が信託ビジネスを売却する」というものだ。...
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（１８）世界を地獄に変えた狂気の支配システム 「犯罪者であるディープ・ステイト（闇の権力）がどうなったか見るがいい。でっち上げのいんちきロシア疑惑を追跡して、挙句の果てに、この国が未だかって遭ったこともないような国際スパイ・スキャンダルに行き着いてお仕舞いだとさ。あっちへ向けて出発したものが、ブーメランのように戻って来るぞ！」...
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（１９）「世界の富の９９％を支配する１％」を支配する７００人 表に登場する「世界の大富豪」は氷山の一角に過ぎない。この１％もまた、搾取される立場にある。要するに世界の富の９９％を支配する１％を、更に少数で支配している構図なのである。...
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（２０）「テロ戦争派」VS「温暖化派」 ディープ・ステイトは、必ずしも一枚岩ではない。 大別すれば欧米を拠点にした2大勢力が存在している。 アメリカを根拠地にするのが「テロ戦争派」である。その陣営はロックフェラー家とブッシュ家が中軸となる。 ロックフェラーは石油を中心としたエネルギー利権を牛耳っている。その石油利権を管理しているのがサウジアラビア王家、更には軍事拠点としてのイスラエルが存在する。...
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（２１）両陣営にまたがるハザールマフィアとグノーシス派イルミナティ 「テロ戦争派」と「温暖化派」の両陣営の実務部隊となってきたのが「グノーシス派イルミナティ」である。グノーシス派は実力主義を掲げ、各分野の天才をスカウトし、両陣営の実務部門を担ってきた。両陣営の中核は、いずれも血脈主義の為か、次第にグノーシス派イルミナティは両陣営の方針に反発するようになる。...
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（２２）「石油ドル派」（テロ戦争派）と「原子力派」（温暖化派）のインサイダー取引 今のドルは不換紙幣であり、しかも政府発行紙幣ではないためにアメリカ政府が価値を保証したものではない。単なる民間企業のFRBが出す「商品」なのである。...
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（２４）狙われた日本の「経済企画庁システム」 ナチス派を率いて裏で暗躍するパパ・ブッシュが表舞台に出てきたのは、ディープ・ステイトによる支配体制であった「戦後システム」を「搾取システム」に切り替えるためだった。強力な権力を持ったことで、その本性がむき出しになったのである。...
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