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マスコミは嘘が9割(3)

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(3)フランスは事実上破産している!

 フランスの石油メジャー・トタルのために、石油利権を押さえたいので、「フランス軍を中東に派遣したい」と、オランド大統領が国民に呼びかけたら、一発で失脚する。そんな金があるなら、公務員の休みと給料を増やせ、とデモが起こるだけである。フランスは、中東に軍を出して、現在有している石油利権を守っておかないと、事実上破産しているので選択肢がなかった。それを打開し、中東に軍を派遣するには、「パリ同時多発テロ」が絶対に必要だった。中東で戦火が拡大すれば、「米国1%勢力」にとっても都合がよかった。「米国1%勢力」にとっての最大の頭痛の種は原油価格の下落である。1バレル=100ドル前後で推移してきた原油が、2016年1月には一気に30ドルまで下がった。1バレル=40ドル以下では「米国1%勢力」は、間違いなく息の根が止まる。まず、デリバティブをしていたファンドが潰れる。シェールガスは完全に詐欺であり、実際に掘っていないという。既にアメリカのシェールガス油田の三分の二が閉鎖されたという。これはフランスのトタルのCEOパトリック・プーイエンヌの発言であるので信憑性は高い。つまり、フランスは自分の所が苦しいので、アメリカのユダヤ勢力とは付き合えないと言っている。

 国際投機筋からの情報であるが、2016年夏以降、大型金融機関が破綻するという情報が駆け巡っている。ドイツバンクの危機が改めて騒がれているが元々はギリシャ危機がきっかけである。バンク・オブ・アメリカもヤバいというか、シティバンクを含めて欧米の大手金融機関でヤバくないところは無いという。クレディスイスも危篤状態だという。やはり2016年2月の「世界同時株安」によって過去最大だった2015年5月の比べて、14兆ドル(1600兆円)も時価総額が減少した。これで日本企業の外国人大株主や、石油・シェールガス・デリバティブ詐欺の一味もお手上げであり、ここに原油安が加われば、無一文となる。その証拠に、ロシア最大手石油企業ガスプロムの会長は、「1バレル10ドルまでの原油価格下落を容認」した。つまり、ロシアは「原油が10ドルになっても持ちこたえる用意がある」と言っている。これまで石油メジャー、ロックフェラーは執拗に安売り合戦を仕掛けてライバルを潰してきた。それが逆にプーチンに仕掛けられて潰されようとしている。

 いずれにせよ、欧米大手金融機関は原油の先物取引市場、WTIに相当額の資金を突っ込んできた。原油先物のデリバティブ「金融派生商品」に、レバレッジ(てこ)で60倍と賭けている。1バレル=40ドルまでなら利益を確保できるが、それを下回れば、即座に莫大な負債を抱えることになる。レバレッジの怖さは、倍率で大儲けができる反面、負ければその倍率で負債が生じる。負け即ち破綻なのである。

 原油価格の下落に歯止めがかからなくなったのは、戦争状態になっても原油の生産と輸出自体が落ちていないからである。今は、石油ではなく天然ガス、LNGの時代になった。そのLNGの主導権を握っているのが、プーチンなのである。日本で言えば、3・11で原発を稼働停止させたので、代替えエネルギーは、インドネシア、ブルネイ、オーストラリアのLNGである。中東で戦火が広がっても戦費や戦後復興のためにむしろ増産すると判断されている。

 米軍は、犯罪マフィアである「米国1%勢力」のワシントンDC勢力と決別した。2011年、同性愛、要するに「ホモ」の兵士を解禁したのが、その証拠である。それ以前は、協力関係にあった。「米国0・1%の勢力」は、ワシントンDCを牛耳って、戦争を仕掛ける。そしてインフラを破壊し、生活に困った現地住民を使ってドラッグの栽培と製造をやらせる。ドラッグのみならず人身売買や武器密輸を含めた非合法ビジネスを大々的に行う。2001年以降、アフガニスタンのヘロイン工場は非合法的なドラッグ売却益を利権にしてきた。中南米はコカイン基地となった。北朝鮮はシャブ、覚醒剤の基地である。こちらは満州の旧日本軍、岸信介と言う安倍ラインへとつながる。在日のヤクザ問題はタブーとなっているように、ここが日本の最暗部なのである。その親分は、CIAであり、CIAの上には米国1%勢力、つまりユダヤがいる。

 ドラッグの3つの基地(アフガニスタン、中南米、北朝鮮)で行われる違法な取引により、ワシントンDCの収益になっていた。ところが、ワシントンDCのドラッグ拠点が相次いで潰されている。ユダヤの武器になってきたドラッグ、ファンド、エネルギー(石油)を潰す、ユダヤ包囲網が出来つつある。

 2015年10月28日、サウジアラビアの王子がイエメンの空港で自家用機に2トンもの麻薬を所持していた容疑で逮捕された。その直後、サルコジ前大統領がコカインの大量密輸容疑で逮捕寸前までいった。

 ここで重要なのは、サウジアラビアをイスラムの手で解体しようという機運が高まっている。王家サウード家を排除しようと、イエメンとイランが攻撃している。サウジアラビア軍は陥落寸前である。サウジ解体はイスラムの総意と見るべきである。サルコジ逮捕寸前と言う情報は、フランシスコ新教皇の強い指示があったという。南米のコカイン拠点を潰した証明としてサルコジ関与の密輸を摘発したのである。残りは、北朝鮮の覚醒剤拠点のみとなる。

 弘道会、つまり名古屋を拠点とする山口組6代目司忍の系列の組の幹部から、ベンジャミン氏は次のようなエピソードを教えてもらったという。

 朝鮮半島の38度線、軍事境界線上にある「板門店」には、北朝鮮軍と韓国軍が文書などを直接やり取りできる秘密のボックスがあって、その箱には、北朝鮮からは高純度の覚醒剤が定期的に入っており、その代金として「スーパーK」と言う偽ドル札を入れておくという。弘道会はジャブをシノギにしてはいないと、この組長は断言していた。とはいえ、どちらもシャブはやっていると思う。(コシミズ氏)

 弘道会の司忍は在日である。コシミズ氏は山口組の分裂を、部落派と在日派の対立かと考えていたというが、よく分からなかったという。ヤクザと北朝鮮の覚醒剤は、旧日本軍の裏ビジネスだった。旧日本軍は向精神薬として覚醒剤を作り、兵士にばら撒いていた。敗戦間際になって、軍部は潜水艦を隠し、戦後、それを使って密輸するようになった。北朝鮮の製造プラントは旧日本軍の残党が作った。潜水艦の密輸ルートはナチスの手口である。ナチスの背後にユダヤ勢力がいた。ヒトラーでさえ、ユダヤ勢力がでっち上げた独裁者である。戦後、そのユダヤ勢力が覚醒剤ビジネスで裏金を作り、日本の権力中枢を乗っ取ったのである、それが在日とヤクザ、さらには創価学会と統一教会と言うカルトなのである。


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