（２）黒幕は米国１％の勢力であり、９・11とまるで同じ構図である！
米国１％の勢力は、デイビッド・ロックフェラーを中核とするユダヤ金融資本である。この米国１％の勢力がＴＰＰの勢力と思えばよい。この下にＣＩＡを通じてヤクザやカルト教団(統一教会、創価学会）がある。そこから金を貰っているのが安倍総理である。
ユダヤと言う組織そのものが「闇の支配者」へ繋がる。まずは「ヨーロッパ王族」、これはロスチャイルドや、ユダヤ系金融資本である。ヨーロッパの王族は、ビクトリア女王による血縁、サックス＝ゴータである。ヨーロッパ王族や貴族は国境を越えて血が混じっている。次が「米国1%勢力」であるが、ベンジャミン氏が糾弾しているのは「０・１％」の勢力である。つまり、パパ・ブッシュを頭目にした勢力が事実上、ドラッグや人身売買、武器の密輸と言った非合法活動をしている。人類を60億人も間引こうとしている。しかもこの勢力がワシントンＤＣを牛耳ってきたのである。それゆえ、ベンジャミン氏はアメリカの政治中枢であるワシントンＤＣを支配している連中を「悪」だと主張しているのである。
「０・１％」の勢力を排除する機運が高まっている。それがペンタゴン、アメリカ軍である。それゆえ、ベンジャミン氏の分類では、「ヨーロッパ王族」(＝ロスチャイルド・ユダヤ金融）、「米国1%」（＝ロックフェラーや巨大メジャー、ウォール街）、「0・1%マフィア勢力」（＝パパ・ブッシュの国際犯罪ネットワーク）、そしてペンタゴンとなる。
その中でＣＩＡはペンタゴンとアメリカ国務省のラインで動いていた。その国務省こそ、「０・１％パパ・ブッシュのワシントンＤＣ勢力」の直系である。プロレスで言えば、最強のアメリカチームだった「ペンタゴン」と「国務省＝ワシントンＤＣ」が喧嘩別れして、タッグを解消した。それで、子分のＣＩＡも割れて、さらにＣＩＡの子分レスラーである「ヤクザ」も割れて、結果として日本最大の暴力団「山口組」が分裂したのである。
ヨーロッパでの一連のテロ事件の背景には、金融、原油利権があった。中東の原油利権は年2兆ドルである。それらを巡って、かっての仲間と手を切り、敵だった相手と手を組んで試合をしているのである。コシミズ氏が違和感を列挙すると次のようになる。
①劇場惨事を映した防犯カメラや携帯画像が出てこない。テロリストの隙を見て撮影した映像が、事件後のネット上に流出しない方がおかしいのである。
②パリのユダヤ人コミュニティーに「近々、フランスで大規模テロがある」との事前テロ警告があった。これは9・11でもＷＴＣに勤務しているユダヤ人に、「出勤するな」との指令が届いている。結果、ＷＴＣ倒壊で死んだユダヤ人は2名だったという。
③パリ惨事とボストン・テロの両方にクライシス・アクターの女性が出演して、注目を浴びていた。犠牲者を演じるクライシス・アクターが起用されていること自体、偽テロだという証明である。
④犯人たちがジハーディストであるならば、「コーランを唱えろ」と言っていなかったこと。アラビア語でコーランを唱えることのできるのはイスラム教徒の基準であり、この作法をしないジハーディストはいない。実行犯がイスラム教徒ではなかったことの証明でもある。
⑤フランスのオランド大統領が「犯人はＩＳ」と決め付け、シリア空爆を即座に命じたことも、それが八百長テロの目的だったからである。
2015年12月9日、ＩＭＦ(国際通貨基金）は中国の人民元を正式にＳＤＲ（特別引出権）の構成通貨に決めた。これを推進したのがクリスティン・ラガルド女史である。彼女がＩＭＦの専務理事に就いたのは、ドミニク・ストロス＝カーンが「レイプ事件」で冤罪逮捕された為である。彼に代わって、ＳＤＲを基軸通貨に使用とした途端、「職権乱用」の嫌疑で圧力がかかっている。フランス経済は立て直せないことをストロスもラガルドも身に染みて知っていたからである。だから、経済を立て直すためにＳＤＲを基軸通貨に決めたのである。フランスはどうしても人民元が欲しいのである。借金するのは、それなりの担保が必要であり、そこで中東の200兆円の石油利権を確保するしかなかったのである。
「テロ事件」の黒幕は「米国1%」の勢力である。フランス国内の協力者が、サルコジ一派とＮＡＴＯ軍である。サルコジとシオニスト、イスラエル諜報機関モサドとの緊密な関係は明白である。サルコジは、ハンガリー2世で母親はユダヤ人である。つまり、隠れユダヤの典型的な人物である。現職のオランド大統領は親露派的な政策によって、サルコジ派から暗殺されようとしている。
パリのど真ん中で銃撃事件を起こせば、フランス国民のオランド政権への不信は最高潮に高まる。無能大統領と言う批判を煽れば、辞任へと追い込むことが出来る。事実、事件の発生直後から、オランドは「フランスはテロに屈しない」と強調し、犯行声明を出したＩＳの支配地域への空爆を決断して、批判の矛先をかわすのに躍起だった。
トタルのド・マリジェリ会長は、「石油取引にドル決済は必要ない」と公言しており、石油ドル体制に依存している「米国1%」の勢力にとって忌々しい限りだった。米国と言う国家が破綻し、ユダヤ金融資本にとっては命脈を断たれる事態になってしまう。どうにかしてその事態を回避しようという足掻きが「パリ八百長テロ」なのである。