（４）オバマ大統領も安倍晋三首相も操り人形に過ぎない！
安倍政権は、国務省とペンタゴンと言う2つの勢力が関わって誕生した。実際、2012年に「選挙用票読み機」ムサシを使った不正選挙で安倍政権が発足した時、聞こえてきたのは安倍政権が「軍事政権」という指摘だった。
安倍晋三首相のルールは、旧満州の支配者だった祖父の岸信介であり、旧満州の日本軍残党勢力へと繋がるのである。北朝鮮の軍事政権に潜り込んでいき、ユダヤの指示を受けて日本を奴隷にしてきた。その構図は次の通りである。
韓国で北朝鮮と繋がった政治家数百名が摘発された事件があった。韓国でさえ、北朝鮮の工作で政界が汚染されていた。現在でも2万人の北朝鮮工作員が活動しているとされている。「スパイ天国」の日本では、同じ手口を使った北朝鮮シンパや帰化人たちが政界に巣食っている。北朝鮮の指令で動く国会議員が、与党にも野党にも沢山いるのである。北朝鮮の背後には、ユダヤ金融悪がいるわけで、日本を食い物にするために作ったシステムから登場したのが安倍政権である。だからこそ危険なのである。
安倍首相は、成蹊大学を卒業しているが、有力政治家一族の御曹司ならば、政財界のコネクションを作るために、東大か慶応や早稲田に行く。父親の安倍晋太郎に頼まれて、家庭教師をしていた当時の東大生の平沢勝栄衆議院議員が、「弱いのはお腹よりもおつむです」と断言していたという。
成蹊大学は別名「三菱大学」ともいう。三菱グループのための人材を養成していた。その証拠に安倍首相の兄である安倍寛信氏は、三菱商事に入り、「三菱商事パッケージング」の社長だという。さらに、2016年現在の成蹊学園理事長は佃和夫氏である。佃氏は三菱重工の航空宇宙畑から社長になっている。三菱重工がロッキードから受注したＦ35戦闘機の製造工場も佃氏のお手柄である。いうなれば、日本の「死の商人」、軍需産業のドンである。 経済的に見ると、ワシントンＤＣのマフィア勢力の指示通りに動いている。
日中間を仲たがいさせてきたのは国務省であり、ペンタゴンは日韓関係、日中関係の改善を求めている。米軍とワシントンＤＣが対立するようになったのは2015年からである。わかりやすく言えば、山口組が分裂した2015年夏と思えばよい。事実、2014年頃から、オバマ大統領の発言が、ブレるようになった。国務省の指示通りに、イランには新たに経済制裁するぞとシリアへの地上軍を派遣すると言った発言をした後、今度はペンタゴンに呼びつけられ、イランの経済制裁を中止し、シリアへの地上兵力の派遣はしないとトーンダウンした。ただのスピーカーである。
安倍首相も同様に、2015年末、突如、合意した従軍慰安婦問題である。政権発足時は「日本を取り戻す」と言いながら、慰安婦問題では屈辱的な合意をして保守層から総スカンになっている。従軍慰安婦問題の解決に動いたのがペンタゴンなのである。
2015年10月に起った南沙問題では、「中国が南沙諸島を支配下に置けば、日本の貨物船が締め出される。中国を怒らせると第2次世界大戦善の様に国内に石油が入ってこなくなる、油断だ」と言ってメディアを使ってアピールしていた。ところが、2015年前後、ペンタゴンの影響力が高まると、慰安婦問題が進展しただけでなく2016年に入ってから中国と経済面で歩み寄るようになった。
日中を一気に潰したい連中からすれば、尖閣で軍事衝突させるだけでいいわけである。そうした謀略が2011年以降、進められてきた。ペンタゴンは日中の軍事衝突を避けたい立場なので、日韓離反の原因となってきた従軍慰安婦問題を片付けて、近いうちに日韓軍事同盟を結ばせたかったのである。
そもそも慰安婦問題の根っこには、戦後の日本を骨抜きにするための謀略があった。日本人が祖国の伝統や文化を憎み、日本人と日本と言う国家に誇りを持てないよう、メディアや教育機関を駆使して徹底的に洗脳するプログラムを推進していた。その実行部隊がユダヤの命令を受けた「在日マフィア」である統一教会や創価学会なのである。日本人の誇りを根こそぎ奪い、骨抜きにしてきたのである。