（１２）人間の細胞は万能細胞だらけだから、あって当たり前の「ＳＴＡＰ細胞」

　これも、船瀬俊介氏の講演である。

　現代医学は完全に破綻し崩壊している。過去２００年間にわたり、医療は完全なペテン、詐欺だったのである。その理論を立証するのが森下・千島学説である。

　森下・千島学説は、森下敬一博士と千島喜久男博士の２人が、今から５０年以上前に顕微鏡で赤血球を観察して、今までの学説、つまり生物学と医学は根本的にペテン、嘘八百だったと気付いて発表したものである。しかし、森下博士も千島博士も、業界どころか学界から黙殺され、弾圧され続けた。５０年以上にわたって迫害の憂き目を見たのである。何故、弾圧されたのか？弾圧したのは誰か？　ロックフェラーである。ユースタス・マリンズの「医療殺戮」と言う本が出ているが、アマゾンの中古市場で２０何万円と言う高値が付いた幻の名著である。本屋で売っているので買って読んでほしい。

　では森下・千島学説とは、どんな学説なのか。　第１の原理は「腸管造血説」。即ち血液は腸で出来ている。ところが現代医学は、未だに血液は骨でできていると教えている。第２の原理は「細胞可逆説」。つまり、食は血となり肉となる。食べたら何になるのか？　血、すなわち赤血球、白血球になる。食べたものは血球細胞になる。保育園の子供に「食べたものは何になる？」と言うと、４～５歳の子供たちが「血」と一斉に言う。「その血はどこで出来るのかな？」と言うと、全員が「お腹」と答える。正解である。お腹、すなわち腸で出来ている。それを東大医学部教授は「骨で出来ている」と偉そうに答える。保育園の子供とどちらが頭がいいのかわからない。

「なんで骨で出来ているのか？」と聞くと、「教科書で習った」という答えが返ってくる。これが東大医学部教授である。山中教授は、まだ血は骨で出来ていると思い込んでいるのだ。これでは、保育園以下である。

　血は何になるのか？　血は肉、すなわち体細胞になる。栄養が血球細胞になり、血球細胞が体細胞になると言うことは、血球細胞が万能細胞だということである。こんな簡単なことに東大教授が気付いていない。安保徹先生は分かっていた。安保先生と森下先生と船瀬氏の３人で徹夜で話し合ったという。安保先生も万能細胞の発見にはあきれていた。「人間の体は体細胞だらけ、万能細胞だらけさ。人間の体は万能細胞だらけなのに、発見しただなんて、全然意味が分からない」と言っていたという。血球細胞と言うのは万能細胞なのである。

　食べたものが体細胞に変わっていくことを同化作用と言う。ところが、人間は飢餓状態になる事がある。例えば山で遭難すると、２か月ぐらい何も食べずに、１００キロあった体重が５０キロに減ったとする。消えた５０キロはどこへ消えたのか？　体細胞や肉が血となり、血が栄養になったのである。これを異化作用と言う。

　森下・千島学説の２番目の理論は「細胞可逆説」である。血球細胞は体細胞になって、体細胞は、飢餓状態になると血球細胞に戻り、血球細胞は栄養分に戻っていく。これが同化作用と異化作用・・・・これが生命現象である。これを「細胞可逆説」と言う。血球細胞は体細胞になり、体細胞は血球細胞に戻る。これは当たり前のことである。ところが、現代医学の教科書は、体細胞は血球細胞に「絶対に戻らない」と教えている。「なんで戻らないのですか？」と聞くと、「教科書にそう書いてある」と言う。全く呆れてものが言えないのである。

　第３の原理は「細胞新生説」。これは細胞は無から生じると言う説である。医学の父ウィルヒョウは「細胞は細胞からしか生まれない」と言った。これが嘘八百である。食べたものが血にならなければ体ができない。栄養源(細胞でないもの）が細胞に変わっている。だから、「細胞からしか細胞が生まれない」というのは嘘である。細胞は食物から生まれている。つまり、無から有が生じる。

　森下・千島学説は「腸管造血」、「細胞可逆」、「細胞新生」である。だが、現代医学はこのことを未だに否定している。まるで中世の魔女狩りにあっているようなものである。

　食べた物を吸収すると、まず母細胞が生まれる。そして母細胞から赤血球が増えて、赤血球の核が脱落すると白血球になるつまり、赤血球が白血球を生み出す。その後、白血球は体細胞に変わってくる。白血球は癌ではない。白血病の原因は極度のストレス、極度の疲労である。だから白血球を増やそうとして猛烈に熱が出る。熱が続くが体が治ろうとしているからである。風邪を引いたら熱が出るのは病原菌やウイルスを殺すためである。下痢をするのは毒を出すためである。痛みを感じたときは動くなと言うサインである。現代医学は治癒反応を病気だと勘違いして、全部「対処療法」で毒を盛るから副作用がどんどん広がっていく。

　食べない人はなぜ食べなくても生きていけるのか？　実は経路の中にあるソマチッドと言う微小な生命体が、太陽エネルギー(プラーナ）を受けると猛烈に増殖して、それが赤血球になり、白血球になり、体細胞になるからである。つまり、光合成である。プラーナ(宇宙エネルギー）がそのまま体細胞に変わっていく。これが森下・千島理論の真髄である。　

　「週刊新潮」によると、山中教授の論文も小保方さんと全く同じ捏造操作をしていたことが判明した。山中教授はノートを隠している。彼の論文のこの２つのグラフは全部捏造だという。ｉＰＳ細胞もペテンである。１つ目は、京都大学の発表データによると、ｉＰＳ細胞の成功率が僅か０・２％であること。２つ目は、幾らかかるのかと言ったら、ｉＰＳ細胞研究者は最低２０００万円です」と答えている。再生医療は安価で誰も受けられる医療ではないということで研究がスタートし莫大な予算がついている。既に年間１６０億円もの血税が注ぎこまれている。３つ目は、ＲＢとＰ５３と言う細胞増殖抑制構造を殺したことである。ブレーキを壊して喜ぶのはｉＰＳ細胞だけではなく、癌細胞が喜ぶのである。癌細胞が猛烈に増殖するのは１００間違いない。

それにしても日本のメディアはこのことに一切触れていない。ｉＰＳに関してはどんちゃん騒ぎである。全部洗脳である。山中教授は最近、沈黙しているという。嘘がばれたからである。フリーメーソン、イルミナティがばら撒いた人類洗脳作戦である再生医療幻想の正体がバレたのである。断食こそ最大の再生医療なのである。船瀬氏は１日１食だという。(私も断食したことがあるのでよく理解できる。）

（１３）「日月神示」が最高最大の預言書である４つの理由

　これは、内記正時氏の講演である。「日月神示」は預言書であると同時に神の仕組み書でもある。「日月神示」は岡本天明氏によって世に出たものであるが、多くの解説者が現れその真意を追求したが、本当の意味での解説ではなかった。中矢伸一氏からバトンを受けた飛鳥昭雄氏の霊感語訳により「日月神示」が真の姿を現した。その真意は、聖書の預言(ヨハネの黙示録）の補完であり、「日月神示」の神が天照大神(イエス・キリスト）であるということであった。さらに「日月神示」は両義預言の形を取っているということでもあり、官僚の暴走に気を付けなければならない。内記氏の講演は、残念ながら、飛鳥昭雄氏の霊感語訳を読んでいないと思われる。私が感心したのは内記氏が作ったレジメである。レジメは「日月神示」の内容を示している。これがそのレジメである。

Ⅰ）「日月神示」が預言書である４つの理由

①国常立大神(天照大神＝イエス・キリスト）が計画神であり実行神である。

②預言成就には人間の自由意志が影響する。

③国常立大神(天照大神＝イエス・キリスト）は万教を束ねる神である。

④最後の事はこの神(天照大神＝イエス・キリスト）でなければわからない。

Ⅱ）日本が大東亜戦争で負けることを預言した→日本が大東亜戦争に負けることは「神仕組み」として決定事項だった。

①ドイツもイタリアもあてにならん。世界中一つになりて神の国に寄せてくるぞ。

②外国の飛行機が来ると騒いでいるが、まだまだ花道ぞ。

③どこでも土にかえると申してあろうが、東京も元も土に一時はかえるから、そのつもりでいてくれよ。

④江戸が火となるぞ。

⑤江戸と申すのは東京ばかりではないぞ、今のような都会みな穢土であるぞ。エドはどうしても火の海ぞ。

⑥人の上の人、皆くさい飯食うこと出来るから、今から知らしておくから気を付けてくれよ。

⑦偉い人、皆虜となるぞ。夜明け近うなったぞ。

⑧大将を誰も行かれん所へ連れて行かれんように、上の人気つけてくれよ。

⑨この部分からはいよいよ神の規則通りになるのざから気つけておくぞ。容赦はないのざぞ。

Ⅲ）「ミロクの世」到来までの神仕組み

①今年は神界元の年ぞ、神初めの年と申せよ。一二三（ひふみ）、三四五（みよいづ）、五六七（みろく）ぞ、五の年は子（ね）の年ざぞよ。

②一二三（ひふみ）の仕組みが済んだら三四五（みよいづ）の仕組みぞと申してありたが、世の元の仕組みは三四五の仕組みから五六七（みろく）の仕組みとなるぞ。

③三四五から五六七の世になれば、天地光で何もかも見えすくぞ。

④十年先は五六七(みろく)の世ざぞ。

Ⅳ）世の立替えは水と火による→人々は獣と臣民に二分される

①子（ね）の年真ん中にして前後１０年が正念場、世の立替は水と火とざぞ。

②火と水と申してあろうがな。火続くぞ。雨続くぞ。火の災いあるぞ。水の災いあるぞ、・・・・・火と水、入り乱れての災いあるぞ。

③五六七（みろく）の仕組みとはミロクの仕組みのことぞ、獣と臣民とはっきり分かれたら、それぞれの本性出すのぞ。今度は万却末代のことぞ。

Ⅴ）ミロクの世になる前に、必ず「立替えの大峠」が到来する

①一時は天も地も一つに混ぜ混ぜにするのざから、人一人も生きてはおられんのざぞ、それが済んでから、身魂磨けた臣民ばかり、神が拾い上げてミロクの世の臣民にするのぞ、どこへ逃げても逃げ所ないともうしてあろうがな。

②半霊半物質の世界に移行するのであるから、半霊半物質の肉体とならねばならん、・・・・・原爆も水爆もビクともしない肉体になれるのであるぞ。

Ⅵ）「立替えの大峠」を越えて「ミロクの世」に行くためにはどうすべきか？

「富士は晴れたり、日本晴れ、神の国のマコトの神の力を表す世となれる。仏もキリストも何も彼もはっきり助けて、七難しい御苦労の無い世が来るから、身魂を不断に磨いて一筋の誠を通してくれよ。今一苦労あるが、この苦労は身魂を磨いておらぬと越せぬ、この世始まって二度とない苦労である。」(「日月神示」第１巻「上つ巻」第１帖）

（１４）日本のアイデンティティーはどこにあるのか？　

　これは飛鳥昭雄氏の講演である。彼はサイエンスエンターテイナーと称しているが、元は漫画家である。闇の権力側にいたある人物の「Ｍ－ファイル」によって飛鳥氏は真実の情報を世界に発信することになった。私は彼の本を読みビックリしたのである。「聖徳太子の大預言」や「ヨハネの黙示録」の解説を読み、更にユダヤのカッバーラを駆使し、日本の最高機密を暴露したことに対して尊敬の念を持っている。最近では「日月神示」の霊感語訳を発表し、「日月神示」の神が天照大神(イエス・キリスト)であることを明らかにした。

　世界最初の皇帝だった始皇帝は、中国から見た東海の彼方にある蓬莱、方丈、瀛州、いわゆる三神山のある島を求めて徐福を派遣した。紀元前３世紀の頃である。同じようにコロンブスは、ジパング(黄金の島）を見つけようと大西洋に船出して、途中でアメリカ大陸の一部を発見した。ヨーロッパ、とくに英語圏ではブレスター・ジョンと言う名前で呼ばれているが、極東、海の彼方に黄金の島があり、川も森も金で覆われている。その国はキリスト教国だという。世の中が滅びる寸前に、世界(ヨーロッパ）を救いに彼らは東から馳せ参じてくる。マルコ・ポーロはそれを確かめに来た。それが「東方見聞録」である。途中でモンゴルにより、フビライにそのことを話すと、「そんなに金があるなら税金を取ろう」と言って、鎌倉幕府に外交の名を借りた献上命令を出して、幕府が拒絶して起きたのが「元寇」である。

　江戸時代末期にペリーが浦賀に黒船でやってきて、１８５８年に「日米修好通商条約」が結ばれる。これは不平等条約で、銀と金の両替の差額で、アメリカが日本の金のほとんどを奪い去った。そのために、日本国内は経済危機に陥って、幕府の土台が揺らいだ。その金を使って起こしたのがアメリカ南北戦争(１８６１年）である。北軍が日本の金を利用して戦争を起こしてアメリカを統一した。ペリーはそのために来たのである。要するに、日本を押さえたら黄金が手に入り世界を制覇できるというわけである。

　中国は、今まで日本を秒殺してやると言っていたが、最近の論文を見ると無理だと言っている。実は町工場が日本の軍産複合体の最大のシステムだったと言い始めたからである。確かに町工場で作っている技術が桁違いに凄まじいのである。日本の技術がないと、アメリカの軍産複合体は維持できないのである。技術者は世界トップ１である。政治家と官僚が馬鹿なので世界は助かっている。核戦争も実は既に起きていて日本で勃発した。（おそらく２０１１・３・１１のアメリカの地震兵器による福島原発崩壊だと思う）

　世界最古の企業は日本の「金剛組」である。聖徳太子の頃、百済から来た技術者集団と言うが、本当は新羅からきている。新羅と言うのは後の名前で、もともとは秦人が作った国である。「三国志」の「魏志韓伝」に「大陸から秦人が大量に韓半島にやってきて、馬韓から東半分を奪って・・・・」と書いてある。その国が「秦韓」や「弁韓」で１２支族が集合する。その後、いなくなって、日本列島にやって来た。ちょうど紀元前３世紀頃である。応神天皇が大和民族を統一している。(神武天皇＝崇神天皇＝応神天皇である。）天皇家は２０００年以上続いている。イギリスの王室とはけた違いである。

　第２次世界大戦は軍部の暴走だと言うが、実は宗教戦争と言う一面もあった。「古事記」と「日本書紀」には冒頭から３柱の神を基礎としている。天御中主、高皇産霊、神皇産霊の三神は独人神であり、三位三体である。一方、キリスト教国は三位一体である。白人の国から見たら日本の神道は異端なのである。そんな宗教はたたき潰さなければいけない。日本書紀にも三位三体それぞれの柱が男神と書いてある。

　日本は首の皮一枚でロシアに勝利した。小村寿太郎と言う切れ者の外務大臣がいたので、樺太の割譲と言う形でとりあえずは勝利した。しかし、本当に金が無くてロシアがその気になったら日本は危なかった。それで起きたことが、小さい国がロシアに勝った、「太平洋戦争」ではイギリスの大艦隊も破壊した。つまり、日本によってアジア中で勇気が出てきて、欧米列強から独立できるのだぞという機運になった。だから白人の国にはこの民族が怖いのである。だから、アメリカは絶対に日本に居座ることになる。

　日本には天皇陛下がいる。天皇陛下は三種の神器の持ち主である。伊勢神宮にそれがある。イスラエルの三種の神器と同じものである。八咫鏡は合わせ鏡と言い、２枚ある。片面にヘブライ語がある。モーセの十戒石板は、戒めを帯びて自分の今の霊的レベルを確かめるための鏡である。これが内宮にある。外宮にはヤサカニノ勾玉。これはマナの壺である。草薙の剣はアロンの杖で、伊雑宮にある。

　イスラエルの三種の神器が伊勢神宮にあることが知れると、伊勢湾から盗みに来る輩が出てくる。イスラエル軍である。深夜、侵入してくる。でも彼らは失敗する。それは禁じ手の呪詛でアーク(契約の聖櫃）が炎を発するからである。このことはノストラダムスの預言にもある。世界最高の宝の持ち主は天皇陛下であり、神事を司るのでレビ族と言うことになる。天皇陛下の本当の仕事は神事である。もうすぐラストエンペラーが登場する。次の天皇陛下は京都の戻る。戻るとき東京駅も立て直しが終わる。アメリカに日本はやられっ放しではない。最後は日本が勝つからである。

（１５）ＴＰＰは経済協定に非ず、ズバリ軍事同盟である！

　これも飛鳥昭雄氏の講演である。

　西部開拓時代のアメリカは、西へ、西へ、ネイティブ・インディアンをいくら殺しても構わない、神が許している。略奪しても構わないと言うのがキャッチフレーズだった。南北戦争が起こった後、国を統一しなければいけなくなって、南軍、北軍の共通の敵を探すために見つけたのがスペインだった。高級将校たちが甲板から降りた後、アメリカの戦艦「メイン号」をわざと爆破させて、二百数十人を犠牲にした。そして、「リメンバー・ザ・メイン」をキャッチフレーズに国民をスペインとの戦争に駆り立てたのである。「リメンバー・パールハーバー」とよく言うが、当時はスペイン憎しと言う大キャンペーンをやった。スペインの力が落ちていたので、キューバ、プエルトリコ、フィリピン、グアム、太平洋を全部アメリカが制覇した。これでアメリカは太平洋の征服者となったのである。

　日本は世界の要である。ＴＰＰも日本と言う国を押さえなければ締まらない。安倍自民党は安保法案で強行採決をした。２０１５年９月１７日である。これで「集団的自衛権」が行使されるようになった。一方、ＴＰＰと言う環太平洋の経済協定だと思っているが、あれは嘘である。日本は戦後、経済と軍事を分けた。軍事は、アメリカにお任せしてしまった。だから、経済と軍事が両輪だという意識はほとんどないが、あれは「環太平洋軍事同盟」なのである。

　なぜ自民党が集団自衛権を通したか？　ロシアは北方領土をなかなか返してくれない。中国は尖閣諸島は俺のものだと言っている。もうすぐアメリカが戦争を起こすという時に、アメリカについていないと、日本は三流国になる。リチャード・アーミテージから、安倍首相は「もうすぐ第３次世界大戦が起きるので、ニュー連合軍に所属していないと、日本の領土はどうなるかわからんぞ」と脅されたのである。日本は敗戦国なので取られてしまった島々を返してもらえない。返してもらうためにどうすればよいか。次の戦争で戦勝国の側に入っていなければダメだというわけである。

　集団的自衛権を通した後、それまで不可能だと言われてきたＴＰＰが急に大筋合意した。１０月６日である。甘利大臣はほっとした顔をしていた。これで、オーストラリア軍、ニュージーランド軍、カナダ軍、日本軍の新連合軍が完成したのである。これによって、ロシアと中国を叩き潰す。結果、自民党は国民の承諾なく毒を食らったのである。乗り遅れたのが韓国である。韓国はもうダメである。もうすぐ、自己崩壊する中国へ行ってしまった。中国はハワイを中心に東西分割案を出したけれど、アメリカは蹴とばした。中国は絶対にアメリカには勝てない。

　アメリカが日本つまり自民党に圧力をかけた「アーミテージプラン」のとおりにしないと、日本は新しい連合軍、第３次世界大戦の勝利国になれないと、自民党の前にニンジンをぶら下げた。だから、ＴＰＰというのはブラックボックスがあり、絶対に極秘になっている。携帯電話がマナーモードになっている人、全部盗聴されている。携帯電話はそのままマイクロフォンである。アプリでＧＰＳが入っているが、あれはアメリカの軍事衛星と直結している。日本の補助衛星がフォローしながら、今どこに誰がいるか把握している。ＮＯＲＡＤと言うアメリカの北米宇宙空軍基地に全部データを送って管理されている。アメリカにとれば、日本は実に世界で物凄く効率のいい実験場なのである。福島第１原発の放射能被害の情報もアメリカは日本政府から得ている。これから先、関東地区の子供たちは相当死ぬだろう。１０万人以上は死ぬ。ドイツのメルケル首相は原発賛成派だったが急に反対派になった。チェルノブイリと福島は同じ「Ｆ７」レベルである。東京は強度な汚染地帯なので本当は人は住めない。あの時、横須賀のアメリカの原子力空母「ジョージ・ワシントン」も逃げたのである。放射能汚染されるので。

　中国は、日本列島を中国の物だと考えている。「魏志倭人伝」を見よ。そこは中国の領土だ。日本人は出ていけ」と言う学者もいる。昔の自分たちの領土の一番大きかった頃に戻そうとしている。安倍首相はアメリカの差し出した毒饅頭を食べてしまった。結果、どうなるか？　「日月神示」を見ればわかるが、ここでは触れない。

　タリバンも、アルカイダも、ＩＳも作ったのはアメリカのＣＩＡである。アメリカは、フィリピンで当時マニラにいた約１万のスペイン軍と戦った。その時にフィリピンの民族主義の人達が作った反政府と手を組んで、独立させるからと嘘をついてスペイン軍を倒したのはいいが、独立運動も潰してしまった。その時、アメリカは１０歳以上のフィリピン人６０万人を虐殺している。安倍首相はそういうアメリカと手を組んだ。しかし、日本には天皇陛下と言う最終兵器がある。アメリカはなぜ天皇陛下を絞首刑にしなかったのか？　戦後統治がしやすいためだというのは表向きである。実は聖書学的にもものすごい意味があるのである。

（１６）今世界は第３次世界大戦を睨んでの合従連衡の最中である！

　これも飛鳥氏の講演である。

　日本にある三種の神器が、イスラエルが２０１６年に造るであろう第３神殿の一番の肝である。イスラエルは第３神殿を造ろうとしている。と言うより、アメリカが第３神殿を造りたがっている。イスラエルに第３神殿を造らせるために、今イスラエルをこの上なく追い詰めている。まず、アメリカとイギリスが手を組んで、イランを核疑惑で経済制裁した。仕方なくイランは「ホルムズ海峡を封鎖するぞ」と言った。アメリカとイギリスは「ほらほら、あんなことを言っているよ。大変でしょう。石油がなくなりますよ」とＥＵを煽る。結果、ＥＵはアメリカと手を組んで一緒にイランに圧力をかけた。その時は、イスラエルは喜んだ。ところが、アメリカは急にイランと手を組んだ。それで、イスラエルは「これから先、何が起こっても、イスラエルの責任ではない」と言った。イスラエルのトップラビの集団で７０人委員会(サンヒドリン）がある。キリストの時代に存在して聖書にも出てくる。正確には７０人の大祭司プラス議長の７１人である。「ローマ法王とオバマは絞首刑に値する。神殿を造る。」と発表した。いつやるか？　２０１６年がきわめて危ないのである。

　ロシアのプーチンはそのことを２年前からわかっていた。ウクライナのクリミア半島にある不凍港「セバストポリ」を借款していたので、「第３次世界大戦」を予測して、そこを完全に押さえた。黒海艦隊が地中海に出るためには絶対に必要だからである。一方、オバマは中東から手を引くと言っている。わざと空白地帯を作るわけである。ロシアも、アメリカも、イギリスも、フランスも、みんなでいつ戦争をやるかを決めているのである。どうせ起きるなら自分の国の一番利益になる時に戦争を起こしたいと考える。安倍首相はしきりにホルムズ海峡と言っている。そこに自衛隊を派遣したいからである。すると、当然ながら自衛隊は巻き込まれる。おそらくいくつかの自衛艦が撃沈されるだろう。亡くなった人を靖国神社で祀る。戦前に戻るわけである。自衛隊員が亡くなったら、自衛隊員を靖国神社に祀ることに誰も反対できない。

　実は皆の知らないところでテレビ界は大変なことになっているという。自民党に逆らった番組は全部潰されるからである。愛川欽也氏は「パックインジャーナル」で反原発、反自民でやった為、テレビ朝日は放送を止めた。愛川欽也氏はその後、ネットの方で頑張るのだが、なぜか癌で死んでしまう。ＴＢＳの朝ズバッ！」のみのもんた氏も反原発派だったが、女性問題でやられた。お尻を触った、触らないという話である。ＣＭの間に、みの氏が「頑張ろう」とぽんぽんと女性のお尻を叩くのは何時もやっていた事である。その時だけ、なぜかＣＭに尻を触るシーンが映し出され、「セクハラだ」と言う女性の声が被さる。あの後、調査したら、あの女の声が誰だったか全然わからない。未だにあの声はわからないのである。みの氏は嵌められたのである。

　「クローズアップ現代」も移動させられた。読売のナベツネ氏に逆らったからだという。「ビートたけしのＴＶタックル」もいつの間にか深夜枠へ行ってしまった。反自民色がナベツネ氏に嫌われたからである。

　テレビ朝日の「報道ステーション」で、反原発のディレクターの岩路真樹氏が何故か自殺した。彼は「俺は自殺しないから、自殺したら体制側にやられたと思ってくれ」と言い残した。古館伊知郎氏は２０１６年３月末で降板したので彼への直撃は避けられた。自民党とナベツネ氏は太いパイプでつながって、共に強力な原発推進派である。ナベツネ氏に逆らって得なことは一つも無いのでＴＶ界はナベツネ氏の言いなりになっている。確実に戦前体制に近づいている。

　池田整治氏は本音をＴＶで言った為に、もう二度とお呼びがかからないと言っている。逆に「放射能を食べても安全だ」と言う学者や評論家はどんどん呼ばれる。キュリー夫人はラジウムで死んでいる。アメリカの女性は筆先のラジウムを嘗めた為、顎が腐り落ちた。自然界の物はそれほど害にはならないが、人工的な物はダメである。

　タリバンはメイドインアメリカである。アメリカはジハード(聖戦）を教えた。死んだら天国が待っているぞと教えたのもアメリカである。アメリカと関係したビン・ラーディンが作ったのがアルカイダである。アルカイダもメイドインアメリカである。ＩＳ(イスラム国）の指導者アブバクル・バクダディという男を作ったのもアメリカである。ＩＳはスンニ派である。フセインは無実である。大量破壊兵器は持っていなかった。アメリカが独断でやった。結果、スンニ派が追い出されてシーア派が支配して、スンニ派が行くところが無くてＩＳを作ったという。

　トルコは今ヤバい立場にいる。トルコはＮＡＴＯ軍に入ってキリスト教国のＥＵに参加しようとしているだけでもイスラム原理主義から見たら、裏切り者なのに、２０１５年１１月２４日にロシアの戦闘爆撃機まで撃墜してしまった。かくして、地中海を挟んだ北アフリカを含めた全体が、イスラム原理主義になった。原理主義と言えば、ブッシュジュニアも含めてネオコンはキリスト教原理主義である。彼らはハルマゲドンがあって世界は滅びる、しかし救くわれる者もいるという聖書の預言があれば、それを早く実行した方が神は喜ばれると原理主義やは考えるのである。同じやるなら、早くやった方が神は喜ばれると考える。狂信者である。

　大西洋を制覇しているのはイギリスであり、太平洋はアメリカである。日本はイギリスから資金を得て江戸幕府を倒した。坂本龍馬にあれだけの金があったのはグラバーがいたからである。そのグラバーの背後にはロスチャイルドがいる構図が幕末の真の姿である。

　日本では今も列島の下で金がつくられている。プレートが潜り込んでいる島は金の名産地なのである。まさしくジパングであり、多くは国立公園、国定公園に指定されているので日本は掘り出せないだけである。アメリカが日本の金を欲しくて仕方がないので日本から絶対に出て行かないのである。

（１）ＳＭＡＰ分裂騒動の知られざる真実！

　これは、ジャーナリストのベンジャミン・フルフォード著「闇の支配者最後の日々」の要約であり、日本のヤクザに詳しいベンジャミン氏ならではの記事である。

　２０１６年は信じられないことが次々に起るだろう。なぜなら、世界は大転換期を迎えているからである。しかし、新しい時代が到来するまで、まだまだ数多くの混乱が起こる。既に世界の混乱の余波は起こっている。これまでありえないと思っていたことが、現実の世界で起こるようになっている。その一つが「ＳＭＡＰ分裂騒動」である。

　この分裂騒動の原因になっていたのが「山口組分裂」の影響だった。ベンジャミン氏の情報網に、このネタが引っかかってきたのだという。実際、ＳＭＡＰ分裂騒動は、国民的人気タレントグループとは思えない「きな臭さ」が漂い、普通ではありえない「何か」裏事情がありそうに誰もが感じたはずである。

　まず奇妙だったのは、「どうして分裂騒ぎだったのか」にある。これが解散、独立、移籍ならば、それほど違和感は無かった。ＳＭＡＰのメンバーのうち４人は４０代である。さすがにアイドルの仕事はきつくなる。そこでＳＭＡＰを解散するなり、他の事務所に移籍するならば、それほど変な話ではない。実際、そうして成功した元所属俳優もたくさんいる。（例えば郷ひろみ、本木雅弘などである。）　所属事務所としては人気タレントに独立されては困ると言っても、要するに利権や金を巡る問題なので、金銭で片が付く話なのである。特にＳＭＡＰは一種の社内ベンチャーのような立場だったらしく、事務所の方針とは一線を画していたという。メンバー５人そろって仲良く移籍しなくても、キムタク(木村卓哉）がジャニーズに残って、他のメンバーが、それぞれ別のプロダクションに移籍してもよかったはずである。

　おかしな話となるのは、この分裂騒動で移籍を希望していたメンバー４人がテレビの生放送で「謝罪会見」をした点である。しかも、そのうちの草薙剛がジャニーズ事務所の社長の名前を出して謝り、それを仲介したのが木村卓哉だったと発言している。当然、この会見を見た多くの人達は「見せしめのようだ」と不快感を募らせ、こんな謝罪会見をする必要があったのかと考えたはずである。逆に言えば、謝罪会見をしなければならない理由があったのである。それは、山口組に対してである。

　一般論で言うと、芸能界と暴力団(ヤクザ）の関係は深い。裏のビジネスが存在するからである。売春とドラッグである。欧米では未成年の少年を対象にした売春組織が摘発され、そこで欧米の各界の著名人が多数、利用していたというスキャンダルが起こっている。それが「ジミー・サヴィル事件」である。ジミー・サヴィルは２０１１年の死後、多数の少年少女と性交渉を持ち、性的虐待をしていたことが発覚し、各界の大物をターゲットにした特別な売春組織の存在が判明した。政財界の裏工作として利用されることが現実に存在する。例えば、イギリスの首相だったエドワード・ヒースは１４歳の少年とセックス映像を撮影された結果、イギリス首相の地位を利用されることになる。つまり、ヒースはイギリスの独立を捨てて「ＥＵ］に参加を決定したのは国際政治の謎であった。その真相はハニートラップによる脅しであった。大物著名人をハニートラップで釣りあげる餌は、特別なものほどいいという。「誰もが知っている芸能人」ほど、ハニートラップの成功率が上がる。とはいえ、好き好んで売春に応じることは無いので、ドラッグを利用させ、芸能人を脅す手口が横行するのである。

　そうした「ダーティワーク」をするのはＣＩＡから依頼を受けたマフィア(日本で言えばヤクザ）が行う。だから芸能界とヤクザは密接に結び付き、ドラッグと売春を利用して政財界の裏工作の舞台となっているのである。

　ここでジャニーズ事務所である。「週刊文春」は２０００年から１年間、ジャニーズ事務所の社長ジャニー喜多川が所属タレントの少年たちに日常的な性的虐待を加えているというキャンペーンを行った。ジャニーズ事務所は週刊文春を名誉毀損で訴えた。この裁判は「週刊文春」が事実上、勝訴する。被害者少年が法廷で証言したことで裁判所は「ジャニーズ喜多川が少年達に日常的に性的虐待を行っている」と法的に認めたのである。欧米諸国ならば、即座にジャニーズ事務所の社長は逮捕され、事務所の幹部も逮捕され、事務所は廃業となっても不思議はない。だが、現実の世界では、何事も無かった。「性的虐待はあった。それで何が問題なのか」と言う扱いである。間違いなく言えることは、ジャニーズ事務所に「見えない力」が働いていた点である。要するに、ジャニーズ事務所は日本版「ジミー・サヴィル」の舞台装置だったのである。

　日本の暴力団は先進国でも類を見ない存在で、犯罪行為を前提とした集団が街のど真ん中を代紋を掲げて組員たちは堂々と「ヤクザ」を名乗って生活していたのである。このありえない状況になったのは、「ＣＩＡの下請け組織」が理由の一つである。戦後、ＣＩＡを筆頭としたジャパンパンドラー達はヤクザを利用することが多かった。数々のダーティワークにヤクザを利用してきたのである。そこには政治家や要人の暗殺も含まれる。

　その視点でジャニーズ喜多川を見れば、実に興味深い。彼はロサンゼルス出身で戦後１９５２年にはアメリカ大使館で陸軍犯罪捜査局（ＣＩＤ）の情報員や軍事顧問団に勤務した後、美空ひばりを介して少年アイドルの芸能事務所を立ち上げている。美空ひばりは３代目山口組組長だった田岡一雄を「お父さん」と呼ぶ関係にあった。　

　いずれにせよ、裁判所で「性的虐待」が認められようが、警察が全く逮捕に動かなかったのは実に意味深長である。ちなみに戦後出来た芸能プロダクションは、その母体が米軍キャンプを経由して、その資金とコネクションによって誕生し、戦後の芸能界を牛耳ってきたのである。

（２）山口組分裂がＳＭＡＰ分裂の本当の裏事情

　芸能界とヤクザ、そしてジャパンハンドラーのＣＩＡと言う構図を理解すれば、この分裂騒動の背景も見えてくる。

　ＳＭＡＰ分裂の背景には山口組分裂があり、弘道会と神戸山口組の代理戦争だった。元々ジャニーズ事務所は山口組が後ろ盾になっていた。ＳＭＡＰは、その中で弘道会が後押ししていた。その弘道会の威光もあり、ジャニーズ内でも社内ベンチャー的に好き勝手にやってきたのがＳＭＡＰである。さらに弘道会が６代目となった２００５年以降、ＳＭＡＰが全盛期を迎えた。ところが、２０１５年夏に山口組が分裂した。ジャニーズ本体は田岡一雄の流れなので、神戸の山健組が管理している。当然、弘道会が管理しているＳＭＡＰは独立へ動くことになる。弘道会系の田辺エージェンシーが引き受けようとしたわけである。

　何年か前にキムタク(木村拓哉）は静岡の眼下に通っていて、そこが山健組のフロントだった。その関係でキムタクは山健組ともつながることになる。当時は分裂などしていないので問題は無かった。問題になったのは、山口組分裂に合わせてＳＭＡＰが移籍に動いた際、キムタクが山健組の関係で事務所に付いてスパイになり、この移籍を潰しただけでなく、ＳＭＡＰの利権を弘道会から引き剥がし、山健組の利権に組み替えたのである。それが今回の騒動の真相である。

　騒動の発端は、２０１５年夏、「週刊文春」に掲載された副社長であるメリー喜多川のインタビューだった。インタビューの内容はＳＭＡＰの育ての親と言われたマネージャーを「事務所から解雇する」という過激な内容だった。これも山健組と弘道会の関係を考えれば不思議でもなんでもないし、例の「異常な謝罪会見」も「弘道会とは手を切り、これからは山健組のために働きます」と言う意味があったとすれば、実にヤクザらしい儀式となる。

　これまで山健組系のジャニーズ事務所と、弘道会系のＳＭＡＰで共存してきたが、山口組が分裂したことでＳＭＡＰが移籍を画策したと言うことになる。ところが、既に山健組にたらし込められていたキムタク(木村拓哉）が妨害工作をして、その結果、弘道会のＳＭＡＰ利権は山健組へと委譲された。つまり、この代理戦争は山健組が勝利したということである。

　ＳＭＡＰと言えば、国民的スーパースターである。それが謝罪会見で、あれほど惨めな姿をさらすなど、２０１５年以前は誰も想像できなかった。そもそも彼らは犯罪者ではなければ、悪事を働いたわけでもない。高い給料でヘッドハンティングされて裏切ったとしても法的には問題ないのである。つまり、そこから導かれる答えは、山口組分裂が、抜き差しならぬ危険な水域に達している現状が浮かび上がってくる。端的に言えば、「日本の支配構造」に関わる重大な闘争ゆえに、その余波となったＳＭＡＰ騒動も、これほどの大事へと発展したのである。

　山口組は１９８４年、４代目襲名の際、それに反発して「一和会抗争」を起こしている。この時は、４代目の跡目相続で敗れた勢力は即座に分裂した。一旦、権力から外れると、あとはじり貧になる。だからこそ、トップ争いが終わった直後に決起する。権力闘争ならそうするものなのである。

　ところが、弘道会の司忍(本名・篠田建市）が６代目を襲名したのは２００５年である。その際、特に神戸系山口組ともめたわけではない。事実、司忍は襲名直後に銃刀法違反で２０１１年まで収監されていた。本気で神戸山口組がトップを狙っていたならば、この時、弘道会を倒せばよかった。それをしないで、司忍体制がきっちり固まった後、あえて反旗を翻すのは不自然である。なぜなら、分裂する気など全くなかったからである。外部からの要因で山口組を割れざるを得なくなったのである。つまり、山口組を支配していたＣＩＡが２つに分裂した為、山口組も分裂したのであり、今回のＳＭＡＰ分裂騒動も起きたのである。

（３）ＣＩＡが分裂したから山口組も分裂した！

　山口組の「親分」はＣＩＡである。戦後、ＣＩＡは暴力団の一部組織を非合法活動のエージェントとして雇用してきた。暴力団に「汚れ仕事」をやらせてきた。また、ＣＩＡから直接エージェントを送り込んだときの「隠れ蓑」として利用してきた。日本の暴力団が「マフィア」でありながら、堂々と代紋を掲げてきたのは、こうした裏事情があったからであり、警察も潰したくても潰せなかったのである。そのＣＩＡが分裂した。当然子分である日本のヤクザも分裂することになる。ここで重要なのは、日本のヤクザが「どのように」分裂したのかで、ＣＩＡの分裂も見えてくるのである。

　山口組は、６代目を抱える名古屋を本拠地とした弘道会と、もともとの本拠地である神戸の山健組を中心とした神戸山口組に分裂した。その対立は「シノギ」、つまりヤクザ用語でいうビジネスの違いによる。ベンジャミン氏は弘道会系の組長から、以前、覚醒剤にまつわる話を聞いたことがある。日本に出回る覚醒剤は北朝鮮製だという。その取引方法につき、ＣＩＡが関与していたという。朝鮮半島の３８度線の「板門店」は軍事境界線なので北朝鮮軍と韓国軍が文書などを直接やり取りできる場所があり、そこにある「秘密のボックス」には北朝鮮からの高純度な覚醒剤が定期的に入っているという。その代金としてアメリカのＣＩＡが「スーパーＫ］と言う偽造ドル札を支払っていたというのである。スーパーＫは高額偽造ドル札の一つの呼び方だが、ＣＩＡを通じて日本のヤクザへと渡っていった。ベンジャミン氏が取材したこの組長は、「弘道会はシャブ(覚醒剤）をシノギ(ビジネス）にしていない。やっているのは神戸山口組だ」とほのめかしていた。

　いずれにせよ、北朝鮮とＣＩＡは覚醒剤とスーパーＫによって裏で深く結びついている。

　そもそも北朝鮮の覚醒剤ビジネスは、旧日本軍が深く関わっている。日中戦争中、旧日本軍の軍部は覚醒剤を開発、支配下にあった満州などで製造していた。そして覚醒剤製造技術をもった旧日本軍のナチスシンパは北朝鮮建国に関与し、その覚醒剤の日本への密輸と密売をヤクザに依頼する。そのルートを建築したのがＣＩＡである。日本のヤクザに「在日朝鮮人」が多いのはそれが理由でもある。

　この満州、ナチス、北朝鮮、ＣＩＡ、ヤクザと言うコネクションを徹底的に利用してきたのが「戦後の怪物」と呼ばれた岸信介であり、そのコネクションを受け継いだのが安倍晋三と言うことになる。

　北朝鮮の覚醒剤取引に「スーパーＫ］を使っているのは理由がある。アメリカ国内の麻薬捜査はＦＢＩの管轄であるが、海外のドラッグ拠点に対しては捜査権がない。そこで海外の操作や情報収集はＣＩＡが任務に就く。そこでＣＩＡは国外の麻薬拠点、ドラッグシンジケート、マフィアをあぶりだす方法として「スーパーＫ］を考案する。スーパーＫは精妙なだけあり見破られることなく麻薬シンジケートへと渡る。そこでスーパーＫの使用場所を調べていくことで麻薬密造拠点や販売組織をあぶりだす、とＣＩＡが主張すれば、当然、認可される。こうしてＣＩＡは「高額ドル札」の原板を手に入れる。

　それだけではない。ＣＩＡは、このスーパーＫを犯罪捜査に使うことは無かった。スーパーＫを利用してマフィアのアジトを突き止め、幹部やボスを見つけると「証拠は押さえた。逮捕されたくなければ傘下に入れ」と、どんどん手下へと組み込んでいったのである。そうして、ドラッグ製造、密売のみならず、さらには武器や人身売買の密輸までやらせる。こうしてＣＩＡは世界中のマフィアを傘下に従えた「犯罪ネットワーク」を構築するのであった。その一つが北朝鮮の覚醒剤と、それを販売する日本のヤクザである。

　「スーパーＫ」が最初に騒がれたのは１９７０年代から１９８０年代にかけての中南米で、こちらはコカインルートとなった。次がレバノンで、１９９０年代が北朝鮮、２０００年以降がアフガニスタンだった。実際、アフガニスタンは２００１年のアフガン戦争後、米軍によって占領地にケシ畑とヘロイン工場が作られ、それを「イスラムゲリラ」と言う名のマフィアが管理、ＣＩＡが構築した「犯罪ネットワーク」を通じて世界中にばら撒かれてきた。ヘロインの代金はスーパーＫだけでなく密輸した武器の場合もある。これがメディアの報じてこなかった世界の「実相」だったのである。

　ところが２０１５年夏以降、ＣＩＡが中心となって構築した国際マフィア連合と言うべき「犯罪ネットワーク」に対して、ＣＩＡ内部から反発し、積極的に摘発する動きが出てきた。ＣＩＡの「愛国者」が立ち上がり、「マフィア派」に対して公然と敵対行動をとるようになったのである。そうなれば参加として組み込まれてきた国際マフィア連合の「犯罪ネットワーク」の「愛国者派」につくか、「マフィア派」につくかで割れる。その影響で日本最大の暴力団組織だった山口組も２つに分裂したのである。

　そこで先の弘道会系組長の話を思い出してほしい。山口組分裂の背景も、スーパーＫを使い、ドラッグの密売を手掛けるマフィア派のＣＩＡに付くか、それに対立している愛国者派に付くかで分裂したことが分かる。→「マフィア派」に付いたのが神戸山健組であり、「愛国者派」に付いたのが弘道会と言う構図になると考えられる。

　ＣＩＡは組織上、２つの命令系統が存在する。１つは国務省、もう１つが国防総省、ペンタゴンである。ＣＩＡはアメリカ中央情報局と言う諜報機関で、戦時中はペンタゴンの指揮で諜報活動に従事するし、平時にはアメリカの外交を司る国務省が管轄する。アメリカは年柄年中どこかと戦争をしている。ＣＩＡは国務省のセクションとペンタゴンのセクションの２系統でフル稼働しているのである。つまり、ＣＩＡの分裂は、ペンタゴンと国務省が割れて対立するようになったからである。

（４）国務省は「ナチス勢力」の出先機関である！

　アメリカの２枚看板は国務省とペンタゴンであり、いわば「背広組」と「制服組」が、外交と防衛を担っている。アメリカは普通の国家ではない。「現代の東インド会社」と言うのが実態に最も近い。わかりやすく言えば、植民地経営を専門とする民間企業なのである。民間企業でありながら、植民地における徴税権、司法権、軍事権と言った国家としての機能と役割を「大英帝国」によって認められていた。実は、アメリカ自体、国家と言う体制を取った「現代の東インド会社」なのである。世界全域を植民地化し、世界中の富を収奪するために作られた「ＵＳＡカンパニー」なのである。アメリカ国民はブラック企業でこき使われている「奴隷社員」でしかない。だから「国民健康保険」さえもらえず、アメリカ自体が倒産寸前なので、まともに給料も支払われず、貧しい生活を余儀なくされているのである。

　「ＵＳＡカンパニー」は、闇の支配者から「勅許」をもらっている。つまり、闇の支配者は「ＵＳＡカンパニー」の株主なのである。闇の支配者と言う株主の指示を受けて、他国の富を収奪すべく国務省が外交戦略を考え、他国の資産をペンタゴン(国防総省）が軍事力で奪ってきた。問題はどうして国務省とペンタゴンが割れて対立するようになったのか？　これも「闇の支配者」が割れたからである。

　ベンジャミン氏は「９・１１」のアメリカの自作自演テロをきっかけにペンタゴンとＣＩＡを取材するようになった。積極的にペンタゴンやＣＩＡの関係者に接触し、取材を続けているうちに、ペンタゴンやＣＩＡの職員は愛国者が多いことが分かったという。アメリカ軍は戦争ばかりしている。そのため、異常なほど愛国心と正義を求めてしまうというのである。ダーティワークをするほど、その傾向は強くなるという。アメリカ軍もＣＩＡも「世界の富を収奪するための装置」でしかなく大義名分や正義は無かったのである。それを決定づけたのがイラク戦争である。イラクは大量破壊兵器など保有していなかった。それどころか、この戦争がイラクの石油利権確保と言う「火付け盗賊」だったことが明らかになる。正義であるはずのアメリカ軍が、初めて世界中から「悪の軍隊」として糾弾されてしまったのである。それでアメリカ軍とペンタゴンは自分たちのしてきたことを見直すようになった。

　国務省は「ナチス勢力」の出先機関であり、政治中枢である「ワシントンＤ・Ｃ」は、ナチス勢力に完全に乗っ取られていた。ナチス勢力は、国際犯罪組織を傘下に置き、世界中に犯罪ネットワークを構築し、あらゆる残虐行為と非合法活動をする集団、文字通りの犯罪集団である。そんなマフィアが、自分たちに命令を下していたのだとペンタゴンは気づいた。こうして国務省とペンタゴンの関係は冷めていった。

　冷めた結果が、２０１１年、アメリカ軍が発表した「同性愛兵士の解禁」である。先進国の軍隊で同性愛を禁じていたのはアメリカ軍だけだった。その一方で、最も「ホモ」の兵士が多いことで知られていた。こんな矛盾に満ちたルールが存在していたのは理由がある。

　アメリカ軍の末端の兵士は移民が多い。貧しい若者たちが軍に入ってくる。そこでホモ行為が上官から強要されると、簡単に断れない。つまり、上官によるホモ行為の強要で、「どんな命令でも忠実に実行する兵士」が簡単に作れるのである。この手法は、士官学校出のエリート軍人には出世を餌にホモ行為を強要するという形で応用されている。

　こうしてアメリカ軍には、ホモ行為によってナチス・ドイツ同様、「突撃隊（ＳＡ）

」「親衛隊（ＳＳ）］と言うべき「「裏の軍隊」が生まれることになる。この「突撃隊ＳＡ」「親衛隊ＳＳ］が戦地で暗躍し、ナチスに支配された国務省の命令であらゆる犯罪行為を繰り返してきた。アフガニスタンにケシ畑を作ってヘロイン製造を行っていたのは「親衛隊ＳＳ］である。

　アメリカ軍部に巣食う「親衛隊ＳＳ］を潰すには「ホモ行為の解禁」である。これはペンタゴンによる国務省＝ナチス勢力との決別宣言でもあった。

　イラク戦争後、アメリカ軍とペンタゴンは国務省に強い不信感を抱く。そこで国務省とワシントンＤ・Ｃは「ナチス勢力」によって乗っ取られている事実に気付いた。そしてある人物がアメリカ軍統合参謀議長に就任する。ジョセフ・ダンフォードである。事実、ダンフォード大将が制服組のトップに就任して以後、ホワイトハウスの動きが変わるのである。つまり、ホワイトハウスのパワーバランスは国務省＝ナチス勢力から、ダンフォードが指揮するペンタゴンへと移ったのである。ダンフォードは「戦争はマフィアの金儲け」と公言し、「正しいアメリカ軍」のシンボルとなってきた人物である。戦後もパパ・ブッシュと激しく対立してきた。それで、「ＵＳＡカンパニー」を解体し、ナチス勢力をワシントンＤ・Ｃから叩きだし、アメリカを普通の国家にする戦いを始めたのである。

　山口組分裂は、ＣＩＡの分裂へとつながり、ＣＩＡの分裂はその上部組織であった国務省とペンタゴンの対立へとつながっていった。アメリカの分裂は世界中で混乱を拡大させている。これまでの世界情勢の大きなトレンドは、アメリカを中心とした世界支配を構築した闇の支配者と、その支配体制に反旗を翻してきたＢＲＩＣＳという構図だった。ところが現在は違う。アメリカが割れたことで闇の支配者の支配体制も揺らぎ、ＢＲＩＣＳの間でも新時代に向けての主導権争いが起こっている。ＥＵでも分裂が始まっている。イスラムでも内戦状態になった。日本も山口組分裂が示すように、ジャパンハンドラーズが分裂したことで予想しない出来事が次々と起こるようになっている。安倍政権も２つの勢力によるまた裂き状態に陥り、言っていることと行っていることがバラバラになってきた。これから世界はどうなるのか？　ベンジャミン氏の意見を要約していく予定である。

（５）闇の支配者＝ハザールマフィア

　ベンジャミン氏は、闇の支配者を以前は「サバタイ派マフィア」と呼んできたが、最近では「ハザールマフィア」で統一しているという。どうして、「ハザール」なのか？

　ハザールは７世紀から１０世紀にかけてカスピ海の北からコーカサス、黒海沿いに栄えた遊牧民族の国家である。もともとは遊牧系の古代宗教があった。その一つが「バール神」である。バール神は「悪魔」なのである。悪魔を崇め、人間を家畜の様に奴隷化した遊牧民族ヒクソスの流れを汲むのがハザールマフィアと言うことである。

　現在のユダヤ教徒の大半を占めるのは、このハザール系ユダヤ人の子孫であり、パレスチナに住んでいたユダヤ人の子孫ではない。それがアシュケナージユダヤであり、実際、テルアビブ大学のユダヤ史の教授Ａ・Ｎ・ポリアックが提唱した学説に依拠し、ハンガリー出身のユダヤ人作家アーサー・ケストラーの「ユダヤ人とは誰か」によって、東欧ユダヤ人ハザール起源説は広く知られるようになった。近年では、シュロモー・サンドによって書かれた「ユダヤ人の起源」でも、この説について説明されている。

　イスラエルに関しては「半分がハザールマフィアの支配下にあって、もう半分は純粋なユダヤ教徒に守られている」と言うのが現状である。いずれにせよ、「闇の支配者」と「ハザールマフィア」は同一の存在であり、欧米覇権国家の権力中枢に巣食った「マフィア」は犯罪集団である。いわゆる、「イルミナティ」と言った秘密結社、ロスチャイルド一族、ロックフェラー一族、欧米の王族、企業家一族などもハザールマフィアの構成員であり、「闇の支配者」に含まれる。そして、アメリカに巣食ったハザールマフィアの一派がパパ・ブッシュ率いるナチス勢力なのである。

　ブッシュのナチス勢力は、ハザールマフィアから生まれた勢力で、人類の９割を殺すと言う狂気の人口ハルマゲドン計画を立て、実行に移そうとした。そのため、２００１・９・１１のテロを仕掛けてアメリカを乗っ取ったのである。つまり、「ハザールマフィアのテロ派」は最も危険な思想を持っている。ヨーロッパ諸国を中心とするハザールマフィアたちはもっと穏健な考えを持っていたが、一時は、この悪魔の計画に加担した。

　ナチスの犯罪の代表は、アウシュヴィッツである。アウシュヴィッツで特筆されるのは合理性である。そこにある思想は、いかに効率よく安価に大量に人間を殺すかで一貫している。経済削減のために女性の髪の毛でカツラを作り、死体から出た脂で石鹸を製造する。死体は肥料として再利用する。まるで「工場」のように管理するのである。つまり、家畜の処理場の運営マニュアルという印象を受けるのである。ここにナチスの特異性がある。それはハザール的な思考から出ている。

　ハザールの思考は、少数で大多数を管理する遊牧民族的な発想をする。牛などの経済動物は効率性で管理する。乳牛ならば乳の出が悪いと殺処分にするし、雄は種牛以外は去勢する。家畜を使って利益を得れば牧場主が全て奪い取る。餌を減らして、鞭で叩いて恐怖で家畜を支配する。

　その点、農耕民族の家畜の飼い方は違う。田畑を耕したり、荷物を運んだりする使役動物として家畜同様に大切に扱い、食料に困らなければ食べることもしない。文化の違いであるため、どちらが正しいというのではない。ナチスの根源に遊牧民の発想があると考えられる。古代の遊牧民たちに農耕民族の事を「草を食べる」ことから「羊人」と呼ぶ部族があった。この種族は人間を「家畜」として扱い、家畜のように管理していた。つまり、ハザールは農耕民族を管理する「羊飼い」として一神教を作り、その神に成りすますことで全体を支配してきたという。その原型は「謎の民族」ヒクソスにある。

　ヒクソスはエジプト第２王朝の征服民族だが、そのヒクソスがエジプトから追い出されたとき、一緒に奴隷として連れてきたのが「ヘブライ人」達であり、彼らを奴隷にするために作ったのが「ユダヤ教」だという。ヒクソスは自らを「羊飼いの王」と呼んでいる。そして自分たち以外の人間を「ゴイム」と呼んできた。ゴイムとは「豚」を意味する。そのゴイムの証にしているのが「割礼」である。割礼には、戦争に負けた部族に施された屈辱的な意味があった。それでも未だに続けているのはユダヤ教徒がヒクソスの奴隷であり、家畜であるという印にもなっている。

　ハザールマフィアは、遊牧民のルーツを持つゆえに宗教的儀式で必ず生贄と血を悪魔に捧げる。しかも他の人間を「羊人」、家畜と考えている。そうして胎児や子供を殺して、その血を飲んで自分たちが神の一族と証明する。実際、ユダヤ教の「過ぎ越しの祭」の時期を調べてみると、世界のどこかで虐殺事件が起こっている。ナチスの優生思想は人間を「家畜」と見做して、牧場主である自分たちの為なら彼らに何をしようと構わないというヒクソスの考え方に由来する。

　ナチスは２０世紀までヒトラーを総統にドイツで第３帝国を形成、優生思想に基づきヨーロッパを支配しようとしたが、それに失敗しアメリカへと根拠地を移した。そのアメリカではナチスの直系としてブッシュ一族が管理、パパ・ブッシュが総統となる。９・１１を契機にナチスの総統であるパパ・ブッシュは、「闇の支配者」の指導的立場を手中にする。そうしてヒクソス的理想世界を実現するために狂気の人口ハルマゲドン計画を実行に移そうとしたのである。

（６）ＢＲＩＣＳを支える「ドラゴンファミリー」＝アジアの王族

　ハザールマフィアを倒す機運が高まったのは、９・１１でパパ・ブッシュ率いるナチス勢力がアメリカを支配して、人類の9割を殺そうとする「人口ハルマゲドン計画」があからさまになって以降のことである。それに立ち上がったのが、ロシア大統領のプーチンだった。プーチンはハザールマフィアに対抗すべく2000年に大統領に就任する。次は黄色人種を狙った「ウイルス兵器」ＳＡＲＳの被害にあった中国も2002年に立ち上がる。そうして結集した「アンチ・ハザールマフィア」で結集していくのが「ＢＲＩＣＳ」である。語源はブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカの頭文字だが、その実態はアンチ・ハザールマフィア勢力であり、既に非同盟諸国と同調し、巨大勢力を形成している。いわば、世界の大半がアンチ・ハザールマフィア勢力となっている。このＢＲＩＣＳを支えているのが「ドラゴンファミリー」つまり、アジアの王族たちである。

　16世紀以降、大航海時代、ヨーロッパ諸国が中南米から収奪した金は東西貿易によって大量にアジアへと渡った。お茶、陶磁器、香辛料、綿や絹などのアジアの産物をヨーロッパは金で買っていた。この時代、アジアでは基本通貨が銀であり、金は通貨ではなく王族たちの宝飾品となることが多かった。そこで中国の清王朝の末裔、さらに香辛料貿易で栄えたインドの藩主(マハラジャ）、香辛料の産地だったインドネシアやフィリピンの王族たちは、莫大な金を保有していた。こうしたアジアの王族は18世紀以降、「金」を国際金融資本に貸し付けるようになる。これがドラゴンファミリーで、金の大量保有者グループとなる。

　歴史の真実はこうである。第2次世界大戦後、中国では共産党と国民党の内戦が始まった。そこであっさりと共産党が勝ち、国民党は台湾へと渡った。国民党は対日本戦の勝者としては戦勝国であったが、どうして共産党に「勝利」を譲ったのか？　その謎を解く鍵が「ドラゴンファミリー」である。彼ら金の大量保有者グループは、中国大陸の管理を「共産党に任せる」と言う決定を下したのである。だから、国民党は戦わずに台湾へと渡ったのである。そして、ドラゴンファミリーは闇の支配者＝ハザールマフィアの世界支配にも不満と不安を抱き、戦う決意をする。それで誕生したのがＢＲＩＣＳなのである。

　アジアでは「実物」以外、信用しない。直接、手に触れることが出来る物で判断する。それに対して闇の支配者はヴァーチャルな物で支配してきた。無い物を「有る」かのように見せかけて、他人のお金を奪う。その代表的なものが株式市場である。実体経済とはかけ離れて株価だけが不当な手段で跳ね上げ、時価総額をでっち上げた結果が、「株の時価総額」で表した世界地図なのである。アメリカとヨーロッパを必要以上に大きく見せている。

　ＢＲＩＣＳは世界人口の二分の一弱、ＢＲＩＣＳが主導する非同盟国まで含めれば、三分の二を占めており、既に世界経済の中心にいる。闇の支配者を支配者たらしめてきた力の根源であった「アメリカ軍」が離脱した。アメリカの軍産複合体の良識派がアンチ・ハザールマフィアになった時点で勝敗は決したのである。

（７）追い詰められるハザールマフィア

　２０１６年、ハザールマフィアたちの悪行に対する追及が加速している。ヨーロッパにおいても前代未聞の出来事が発生している。２０１５年、フランス政府によってロスチャイルド一族のパリ家当主デイヴィッド・ド・ロスチャイルドが起訴され、彼を裁判に引きずり出すために国際指名手配が出されている。本人は、裁判所への出頭を求めるフランス当局から逃れるために今もどこかに身を潜めているという。あのロスチャイルド５家(ロンドン、パリ、フランクフルト、ウィーン、ナポリ）の一つの当主が逮捕されるなど、１０年前には考えられない事態と言っていい。また、マレーシアやスイス、アメリカの当局が捜査を進める「マレーシアの政府系投資ファンドを巡る疑惑」において、ゴールドマン・サックス東南アジア部門の元会長・ティム・ライスナーが捜査対象となっている。さらに、「ドイツ銀行」や「ＪＰモルガン・チェース」や「エドモンド・ド・ロスチャイルド銀行」までもが捜査対象になっているのである。

　日本人にとって重要なニュースは、アメリカ軍を筆頭とする各国当局から日本の「３・１１地震津波テロ」の疑惑についても総力をあげて真相解明に取り組んでいるという。

　中東情勢で言えば、トルコの動向からハザールマフィアの排除の動きが読み取れる。ハザールマフィアに支配された欧米メディアでは、トルコを「味方」の様に報じている。しかし、現実にトルコは包囲網を築かれて孤立している。

　トルコのエルドアン大統領がアメリカを訪れた際、オバマを含むアメリカ政府の要人たちは面会を拒んだ。また、彼が訪米中にペンタゴンはトルコに駐留するアメリカ軍人の家族をトルコ国外から撤去させた。また、ロシア政府は正式に「トルコ・シリア間の国境閉鎖」を呼びかけ、エジプト政府は「ガザへの支援と自由なアクセス」を希望するトルコをガザ地区に近づけないようにイスラエル政府に要請している。エルドアン大統領はハザールマフィアの仲間である。それゆえに、トルコへの攻撃は、ハザールマフィアへの攻撃でもあるのだ。

　ポーランドではハザールマフィアに対する大きな捜査が政府主導で始まった。ポーランドの政府要人９６人が飛行機墜落により死亡した事件である。現時点では、捜査の対象となっているのはＥＵの元首に相当する欧州理事会議長のドナルド・トゥスクだという。つまり、２０１０年当時、ポーランド政府は「ユーロ導入」を拒んでいた。しかし、この墜落事故が起きて、当時の政府関係者が死亡したのと同じ時期に、ポーランドはユーロ導入へと一気に舵を切った。当時ポーランドの「ユーロ導入」に奔走した同国の政治家ドナルド・トゥスクが欧州理事会議長の座についているのが偶然なのかどうか捜査しているのである。

　２０１６年３月３１日から４月１日まで、ワシントンＤ・Ｃで開催された「第４回核安全保障サミット」も異常な状態だった。ここで議論されたのはアメリカと中国の「東西金融覇権争い」「世界覇権争い」の終結についてだった。中国政府は５０兆ドル規模の「世界電力ネットワークの建設」を世界に提案している。「５０兆ドル」という額は中国主導で設立された「アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）」の５００倍、世界銀行の年間投資額の約１０００倍もの規模である。これが実現すれば、世界最大のインフラプロジェクトとなる。

　アメリカ政府が４年後の２０２０年流通に向けて、「新たな１０ドル紙幣発行」の準備を進めていると言う。「新１０ドル札」　の肖像画に女性を採用すると発表した。問題は、新ドル札が発効される理由である。建前上は「偽造紙幣の製造防止」としているが、ＣＩＡ筋は「国際金融システム再起動の一環」と話している。アメリカの実態経済立て直しのために「既存の米ドル」とは別にアメリカ政府が独自で発行する「新たな米国通貨」を誕生させる必要がある。(今までドルを発行していたのはアメリカ政府ではなく民間の銀行（ＦＲＢ）だった。）つまり、「新１０ドル札」にはアメリカ政府発行の通貨構想が隠されているのである。いずれにせよ、ハザールマフィアの排除と、新時代到来という視点で眺めれば、世界が非常にいい方向に動いていることが理解できる。

（８）究極の富の独占システム

　２０１５年夏以降、国際社会の激変は、ハザールマフィアの排除にある。ハザールマフィアを「闇の支配者」と呼んできたのは、少数で多数を支配して富を独占することにある。その証拠になるのが次のニュースである。

「世界の富裕層の上位６２人が保有する資産は、世界人口全体の下位半数が持つ合計と同じ額に達していることが分かった。貧困問題に取り組む非政府組織（ＮＯＧ）オックスファム・インターナショナルの報告で明らかになった。オックスファムは世界経済フォーラム年次総会に向け２０１５年版の年次報告書を発表した。それによると、上位６２人と下位半数にあたる３６億人の資産は、どちらも計１兆７６００億ドルだった。・・・・・また上位１％の富裕層が握る資産額は、残り９９％の資産額を上回る水準にあるという。・・・・富裕層と貧困層の所得格差も拡大を続けている。１日あたりの生活費が１・９０ドル未満と言う極貧ライン以下の生活を送る下位２０％の所得は１９８８年から２０１１年までほとんど動きが無かったのに対し、上位１０％の所得は４６％も増加した。一方で富裕層の税金逃れは総額７兆６０００億ドルを上回っていると推定される。オックスファムは格差縮小に向け、世界の指導者にこうした問題への対策を改めて呼びかけた。」

　わずか１％の金持ちが世界中の富の９９％を独占しているのである。この１％こそが「闇の支配者」なのである。日本では、まだ１０％の金持ちが日本の富の４０％を独占している程度だが、今ものすごい勢いで富の独占が加速している。１９８６年まで日本の所得税の累進課税は最高で７０%もあった。１億円の収入があっても税率の関係で３０００万円の収入と、それほど大差がなかった。ところが、１９９９年に３７％にまで引き下げられた後、小泉政権の間もその低い税率は維持された。その後、震災の影響もあり、４５％まで引き上げられたが、それに安倍政権は課税対象所得に２億円の上限を付けることを検討している。法人税の実効税率の方は２０%まで引き下げようと目論んでいる。そうなれば１０年以内に１％の富裕層が７０％以上の富を独占するはずである。

　この１％が９９％の富を開放し、再分配すれば世界は間違いなく一変する。１％の富の独占が無くなれば、収入が１０倍になっても不思議ではない。今行われている戦いは、この富を独占していた闇の支配者から、富を吐き出させる戦いなのである。

　独裁者が国民の富を独占したとしても、飢え死に寸前まで搾取すれば暴動が起きる。それを鎮圧するには軍隊がいる。軍隊は武器や食料などの維持費がかかる。しかも軍隊が強くなれば軍によるクーデターの懸念が出てくる。そこで独裁者は軍を監視する親衛隊を作る。その親衛隊を監視するには・・・・と繰り返していけば、独裁国家で高い税金を搾取するのは予想以上にコストがかかって思ったほどの富の独占はできないのである。結果的にみれば、独裁者より、民主国家で大企業のオーナーになる方が、はるかに蓄財することが出来るのである。奴隷制度も同じである。奴隷を使えばぼろ儲けできるというわけではない。奴隷労働の収益性は、一般の賃労働より悪いからである。

　搾取を前提に考えれば、最も効率の良いのは「借金奴隷」なのである。しかも奴隷と思わせないところがポイントである。だから、月５０万円稼がせて、そのうち３０万円を返済させる。残り２０万円の生活費を与えつつ、その使い道もコントロールして割高な商品で中間搾取する。借金額が減っていけば、いろいろな理由をつけて借金をどんどん増やし、働けなくなるまでこき使う。これが結果的には一番搾取できるのだという。日本で言えば、「タコ部屋」が近い。タコ部屋はヤクザなどの高利貸しの返済のためにダムなどの過酷な工事現場で働かせることにある。ここで巧妙なのは、働けばきちんと高額の賃金を支払うところにある。労働者は気が大きくなって、借金などすぐ返せると思ってしまう。そこに付け込んでヤクザ組織はギャンブルや売春宿を経営し、その残った金までも巻き上げ、さらに借金を増やし続けて、働けなくなるまでこき使うのである。

　もともとヤクザの高利貸しによる不当な借金である。その返済に重労働させて、なおかつ、割高な衣食住で生活費を巻き上げて、ギャンブルや売春、飲酒と言った遊興費をどんどん使わせるのである。奴隷労働より、収益性は何倍も高くなる。

　今の世界、ハザールマフィアが支配してきた世界は、このタコ部屋となっている。だから、世界の富を１％で独占することが出来たのである。つまり、９９％の人間は、違法な借金を無理やり押し付けられてきて、本来、返済しなくてもいいバーチャルな借金のために日々苦しい労働を強いられている。架空の借金返済をした後、手元に残った金も、あらゆる手段を通じて１％の富裕層に貢いでしまっているのである。これを「バビロニア借金奴隷制度」と言う。バビロン時代の労働者はどんなに働いても借金が増え続けた。今の世界も、このバビロニア借金奴隷制度で出来ている。なぜなら、「お札」自体が借金札になっているからである。それは「民間中央銀行」（ＦＲＢなど）が問題なのである。

　１９２９年１０月２４日にニューヨーク証券取引所で株価が大暴落し世界恐慌となった。この不況を乗り切るにはアジア王族の「金」を借りるか、盗むしかなかった。１９３４年、恐慌の影響でアメリカが事実上の破たんを迎えたとき、米連銀（ＦＲＢ）は経済再建のために中国を含む複数のアジア王族から金を借りることになった。その際、アメリカが「担保」として差し出したのが、「アメリカ国民」の労働力なのである。１９３６年以降、アメリカでは子供が生まれると同時に社会保障番号が発行されるようになった。それを担保に現在でもアメリカ人の一生分の労働力を担保として１人当たり３０万ドルの債権が発行されていると言う。２０１５年、日本でも「マイナンバー制度」が施行となった。日本の「労働力」を担保にしたハザールマフィアの搾取に悪用される可能性は高い。だからこそ、いち早く倒さねばならないのだ。

（９）アメリカは通貨を発行するたび「借金」をしなければならない！

　バビロニア借金奴隷制度の根幹は、「民間中央銀行制度」にある。つまり、ハザールマフィアが「闇の支配者」なのは、この欧米と日本の中央銀行を支配しているからである。逆に中国とロシアが経済発展し、ハザールマフィアに対抗できるのは、中央銀行を政府で押さえているからである。

　２０世紀半ばまで通貨は基本的に金や銀との交換を保証した兌換紙幣だ。担保となる金銀以上の紙幣を刷れば、その通貨の価値は下がる。しかし、通貨は商取引や日常の買い物で使用するので、担保以上の紙幣を刷っても通貨価値は維持できる。担保以上に刷った額が「通貨発行益」である。もちろん無軌道に紙幣を乱発すれば、通貨は信用を失い、担保の金銀と交換されて紙幣は紙屑となるが、商取引で使用頻度が高い場合、取り付け騒ぎになる危険水準も低くなり、そこまでは通貨発行益も増える。国際商取引で使用される基軸通貨は最も通貨発行益が出る。濡れ手に粟のぼろ儲けができるのである。

　１９世紀の基軸通貨は大英帝国のポンドだった。これを闇の支配者が奪い取った。基軸通貨は莫大な通貨発行益を生み出す。その利益は本来、国家に還元されるわけだが、アメリカは、「政府紙幣」の発行を闇の支配者によって邪魔されてきた。今の所、アメリカ政府は「ドル」の発行権を持っていない。ドルをＦＲＢ（連邦準備制度理事会）から買わなければならない。その支払いとして、国債を発行して、その国債の額面分と交換しているのである。その証拠に、ドル紙幣は、紙幣を意味する「ＢＩＬＬ」ではなく、「ＮＯＴＥ」と明記されている。ＮＯＴＥとは証書の事であり、借金札を意味している。もし、アメリカ政府が、２０世紀から現在まで国際通貨である「ドル」の発行権をもっていたならば、アメリカはものすごい経済発展をしたであろう。その富を奪ってきたのが闇の支配者たちである。

　繰り返すが、ＦＲＢは民間企業である。当然株主が存在する。それが闇の支配者たちである。ＦＲＢ設立当初、ドルは金を担保にした通貨だった。国際決済に使用されていたドルは大量の需要があり、その分大量の金が必要となる。しかし南北戦争で疲弊していたアメリカは需要に見合う金を準備できなかった。そこで民間から金を準備してもらうことになった。→そのように政府は闇の支配者に脅されたのである。

　ＦＲＢ設立時に民間が準備した金は「資本金」となり、その量に応じて株式が渡される。この株式をアメリカは一切持っていないのである。なぜなら、ＦＲＢで金を準備していいのは民間のみであり、政府や公的機関は準備してはならないと法律で決まったからである。その法律を決めたのは、ウィルソン大統領であり、「オーウェン・グラス法」と呼ばれ、アメリカを不幸のどん底にしてしまったのである。彼は晩年に「私はうっかりして、この国を不幸にしてしまった。この偉大な産業国は、金融制度に支配されてしまった」と後悔している。この金融制度こそ、闇の支配者となるのである。

　第１次世界大戦で大量の金を保有してきたロシア帝国、ドイツ帝国、オスマン帝国、オーストリア、ハンガリー二重帝国が解体し、これらの帝国がため込んできた金をすべてＦＲＢの金庫へと移動した。第２次世界大戦中に、ドルを唯一の国際通貨と定めたブレトン・ウッズ体制(１９４４年）、戦後はヤルタ会談(１９４５年）による冷戦構造と世界各地での戦争の恒常化、そして１９７３年、中東の石油資源を押さえたアメリカによってドルは「石油交換券」となり、ニクソンショックで金兌換を廃止することになる。こうしてドルの輪転機は無限のごとく回転しても、その価値は維持され続けることになる。この「美味し過ぎるビジネス」は２００８年のリーマンショックまで続いていく。

　繰り返すが、ドルは闇の支配者が売りつける商品である。それで紙幣を見れば「借金札」なのだから、酷い話である。これがバビロニア借金奴隷制度であり、私たちはハザールマフィアによって、「豊かな未来」を奪われ続けてきたのである。

（１０）「パナマ文書」の衝撃！

　２０１６年４月３日、突如、発表になった「パナマ文書」で世界が揺れている。通称「パナマ文書」は、パナマの法律事務所「モサック・フォンセカ」の内部文書の事で、この法律事務所はタックスヘイブン[租税回避地]を利用した資産隠しなどを一手に引き受けてきた。顧客の大半は各国の政財界の大物から著名人であり、その資産隠しをしてきた資料の一切合財が一気に流出したのである。

　流出したデータは、１９７０年代から２０１６年春までに作られた約２１万４０００社のオフショア会社の電子メール・契約書・スキャン文書などで、実に２・６テラバイトに及ぶ。

　「情報に興味はあるか？喜んで提供する」と言う１通のメッセージが、２０１５年に南ドイツ新聞へ送られてきた。同紙の記者は身の危険を訴える相手と数か月間、暗号化されたチャットでやり取りし、金銭などの見返りの要求は無く、情報提供の理由を尋ねると「犯罪を公にしたい」とだけ答えたという。そして南ドイツ新聞は、国際調査報道ジャーナリスト連合（ＩＣＩＪ）と情報を共有し、分析には約８０ヵ国の１００を超えるメディアから記者約４００人が参加して２０１６年４月３日、最初の発表となった。完全版は同年５月に公開予定だという。

　メディアの報道は、なぜか、ロシアと中国に偏っている。プーチン大統領本人の名前はないものの側近の名前があったことで報道が偏ったまま騒ぎになっている。実際、ロシア政府は、「プーチンが今回の事件の主な標的であり、西側諸国はプーチンを恐れる故にわざと漏洩させた」と主張している。

　ベンジャミン氏も挙げられた人物リストを見て、まず情報元はＣＩＡだろうと感じたという。ＣＩＡの「愛国派」と呼ばれる人たちが情報元だろうと思われる。確かに、プーチンと習近平の側近や親族なども入っていて、日本国内ではそちらの方にウェートが置かれたニュースになっているが、リスト全体を見ると、ブッシュとのつながりの深かった人の方が圧倒的に多いのである。

　例えば、ウクライナのポロシェンコ大統領はナチシンパであり、サウジアラビアやカタールの王族、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）大統領の名も暴露されている。彼らは以前からブッシュのナチ一派と非常に近しい関係にある。又、アルゼンチンやスーダン、ジョージア、イラク、ヨルダンなどの現職・元職の元首や首相の名も挙がっているが、ナチス一派の思惑と合致している。しかも、法律事務所「モサック・フォンセカ」の創業者の一人モサックの父親は、ナチスの親衛隊に所属し、戦後はアメリカに渡ってパナマで米諜報機関の極秘活動に従事していたという。つまり、プーチンや習近平は、それらをごまかすために、わざと騒ぎ立てているだけで、いずれ近いうちに発表になるであろう「完全版」では、パパ・ブッシュ率いるナチス勢力の実態が明らかになる可能性が高い。

　本命はこちらにある。現時点ではイギリスのキャメロン首相の亡父がオフショアの投資フォンドを設立していたことが明るみに出た以外、大物たちの名前は挙がっていない。完全版では大物の名前が暴露されるはずである。

　ナチス勢力を追い込もうとしているのは「ＣＩＡ愛国派」のリークだとすれば、ナチス勢力が築き上げてきた犯罪ネットワーク、麻薬ルートの実態が明らかになるはずである。「ジャパン・ハンドラー」のアーミテージによる日本の売国奴のかかわりも発覚するかもしれない。

　ちなみにタックスヘイブンに関しては、パナマとケイマン諸島のタックスヘイブンがダメになってから、アメリカではネバダ州リノに集まっている。ネバダ州は、海外のお金に関してはタッチしない法律があるからである。ロスチャイルドもこれを推奨し、リノに信託銀行を開いて世界各国のタックスヘイブンから顧客の資金を移動させているという。しかし、これはアメリカ当局が、「裏金で悪さをしている勢力」に対して仕掛けた罠である。アメリカ当局筋は、「世界各地の金融特区に潜む富裕層の隠れ資産を米国内に誘導して、全てを没収するつもりだ」と伝えている。

　ＮＳＡ（国家安全保障局）筋の話では、ヒラリーやビル・クリントンなどを含むアメリカの大物たちの情報も今後は暴露されていくことになると言っている。

（１１）欧米経済がここまで失速した理由

　パナマ文書が表の世界に出てきたように、世界の権力構造が激変しようとしている。究極のインサイダーであるロスチャイルド一族のロンドン家当主ジェイコブ・ロスチャイルドも、自身が率いるファンドＲＩＴキャピタル経由で投資家たちに手紙を送って注意を促しているほどである。ロスチャイルドが特に問題視しているのは、新興国のドル建て借入が膨らんでいるのに、彼らの主な輸出品、特に資源の値段が暴落していることを危惧している。その他にも、「アメリカ・ヨーロッパの実体経済の冷え込み」「ギリシャ危機の再発」「イギリスのＥＵ離脱論争」等々の多くの懸念事項を述べて、今は儲けることよりも資産を守ることを考えるよう投資家らに勧めているという。インサイダー取引に最強のロスチャイルドですら現在の経済事情にさじを投げている。ただし、ロスチャイルドは触れていないが、今の世界経済の状況で最も懸念すべきは国際貿易での低迷である。

　ＢＲＩＣＳの国々は数量ベースで見れば輸入の動向自体に問題はないが、それをドル建てで換算すると貿易総額が激変してしまうのである。ただ、ＢＲＩＣＳの国々にとっては、それが自国の通貨と人民元の直接取引を始める強い動機付けとなり、米ドルを仲介しない国際取引がさらに浸透していけば、米ドルの問題を放置しても欧米諸国以外の実体経済は問題なく機能していくはずである。　　どうして、欧米経済はここまで低迷してしまったのか？

　それは、欧米諸国には未来を構築していくための省庁が存在しないからである。それでも彼らは一神教組織の幹部たちが、その役割を果たしてきた。しかし彼らは、奇怪な迷信に囚われ、「人類の未来の行く末」として第３次世界大戦を含む世紀末劇を計画していた。結果、彼らはその狂ったシナリオに気付いた多くの欧米勢力やアジア勢力により、既に世界権力の座から追われている。

　それ以来、欧米社会は方向性を見失ってしまった。それが欧米経済が失速した理由なのである。結局、欧米諸国が唯一の手段として始めたのが民間中央銀行による「量的緩和」、もしくは「お金のばら撒き」であった。しかし、民間銀行が実施する金融緩和策により、株や不動産などの資産価格ばかり上昇して、その恩恵を受けているのは富裕層だけであった。実際には、格差が拡大しただけで「経済全体の活性化」には全くつながらないのである。

　ドイツ連邦銀行総裁のイェンス・ヴァイトマンも以下の様に発言している。

「金融政策は万能薬ではない。それぞれの国がここに必要としている改革に置き換えられるものでもないし、ヨーロッパが抱える成長問題のすべてを解決するわけでもない」と白旗を掲げている。

　２０１６年３月６日、通貨の番人であるＢＩＳ（国際決済銀行）が公表したデータを見ても、民間中央銀行が実施する量的緩和策が急激に格差を広げ、社会に「歪み」を生じさせているのは明らかであった。実際問題として、民間中央銀行が実施する金融緩和により、株や不動産などの資産価格ばかりが上昇し、資産を持つ富裕層だけが利益を得る構図になっている。一般市民の生活水準は低迷している。つまり、経済を悪化させていくだけなのだ。

　こうした実情から、欧米の「闇の支配者」はようやく自分たちの誤りを認めるようになったのである。

　とりわけ深刻なのがアメリカ経済である。アメリカ経済はそこが抜けてしまった。つまり、「国際物流の冷え込み」である。世界海運取引の船の運賃指数を示す「バルチック海運指数」を見ても相変わらずの最低安値を更新している。国際貿易だけでなく国内の物流も停滞し、売れ残った商品の在庫数は記録的水準に達している。統計開始以来、これほど「在庫数量」と「売上」にギャップが生じたことはない。実は、アメリカの主要産業である自動車の在庫台数も２００８年のリーマンショック以降、最高記録を更新し続けている。

　アメリカ人の場合、こうして不景気が進み、「一般市民の実収入の減少」や「貧富の格差増大」の要素が合わさった時、民衆の不満が爆発して「革命を望む心理」が煽られる傾向がある。アメリカ国内の現状が、大統領選で革命的な公約を掲げるドナルド・トランプ候補の追い風となっているのである。

　アメリカの大手マスコミも、アメリカ政界に対する批判的な内容を発信し始めている。　最近もトランプの存在を恐れる共和党内の主流派幹部らが「トランプ当選阻止」の策を講じる会議をしたが、何も対策が見いだせなかった。つまり、トランプは「金持ちから税金を取れ」という論調の為、トランプを追い落とすことが出来なかったのである。

　アメリカ経済が何とかまわっていたのは、中国経済の恩恵があったからである。ところが中国政府は大量にドルを売却して他の通貨や金を購入し、毎月１０００億ドル以上ものハイペースでドル資産(外貨準備高）を減らしている。要するに、「ドル崩壊」が正真正銘、現実味を帯びてきたのである。

　アメリカでは「物を作らないサービス業」が労働人口の８４％を占めている。また米連銀（ＦＲＢ）が「低金利政策」と「量的緩和」によるアメリカ経済の活性化を試みたが、投機的な金融資産をかさ上げしただけで実体経済が良くなることは無かった。逆にその低金利政策によって、年金基金が運用益を得られなくなり、「年金の支払額を半減にする」との計画を発表している。こうして、アメリカ経済では定年を迎えたはずの多くの人々が生活のために仕事を探す羽目になっている。

　親分が転べば、子分も引っ繰り返る。フランスのオランド大統領は、２０１６年１月２２日には仏全土における戒厳状態についてもさらなる延長を宣言した。イタリアでも銀行株の暴落が本格化し、「イタリア危機」は第２の「ギリシャ危機」以上のインパクトである。ドイツ銀行の株価は２１ユーロから１３ユーロにまで暴落し、下落率は４０％を超えている。ドイツ政府も介入せざるを得ない状態である。アメリカ国債を購入していた中国、ロシア、台湾、ノルウェー、ブラジルが米国債の投げ売りの転じている。「ドル崩壊のイベント」はすでに始まっているのである。→残念ながら、日本は米国債を売ることがジャパンハンドラーらによって禁じられている。それゆえ、米国債売却を口にした首相は殺されているのである。(これは後で記載する）

（１２）ローマ教皇が仲介する「米ロ軍事同盟」

　「新たな国際システム構築」に向けた動きとしては、「ロシアとペンタゴンが大掛かりな軍事行動を計画、検討している」と言う情報がベンジャミン氏に寄せられている。ペンタゴン筋の話では、ロシア政府からアメリカ政府に向けて「トルコ軍とサウジアラビア軍の暴走」を止めるよう要請が出されたと言う。それを受けてアメリカ政府は、キリスト教徒や少数民族などにイスラム国（ＩＳ）の残虐行為を「ジェノサイド(計画的な集団大量虐殺）」と認定した。つまり、犯罪集団として打倒することを公にしたのである。

　イスラム国を「ジェノサイド集団」と認定した以上、イスラム国に関わった国家も同罪となる。要するに、アメリカは「イスラム国の資金源であり司令部であるサウジアラビア、トルコ、イスラエルが犯罪国である」と言うことを世界に向けて公言したのである。さらに、この３国を「ＩＳ枢軸国」として各国と協力して打倒しようというのである。その連合国はロシア、中国、イランとなる。いずれにせよ、イスラエル、トルコ、サウジアラビアは国連常任理事国ではないため国連が下す決定を止めることはできない。

　現在、ロシアや中国、アメリカと全ての国連常任理事国がイスラム国に対する攻撃を支持し、そのため、中国、ロシア、アメリカ、ヨーロッパの合同軍が中近東に侵攻をはじめ、さらにはそれらの国に対して「資金凍結」や「貿易封鎖」と言った措置が取られる可能性が高い。

　ペンタゴンの幹部筋では、「アメリカ政府は、サウジアラビアが保有するすべてのドル資産を没収するつもりである」と言っている。追い詰められたトルコのエルドアン大統領は、「テロリストの定義にジャーナリストや政治家、市民活動家も含めるべきだ」といった常軌を逸した発言を繰り返している。

　２０１６年２月１２日、キューバの首都ハバナでローマ教皇フランシスコとロシア正教のキリル総主教が会談した。これは１１世紀にキリスト教会が東西に分裂して以来、史上初の出来事である。なぜ東西のトップが会談したのか？　それをなぜキューバが仲介したのか？

　アメリカ軍は将軍職に就くと、騎士団に入る。それもバチカンのマルタ騎士団といった伝統と格式を誇る騎士団が多い。そうしてキリスト教文化圏の守護者となる。ロシア正教でも同様で、ロシア軍の将軍はロシア正教の騎士団に入る。東西のトップは、アメリカ正規軍、ロシア正規軍に強い影響力を持っている。つまり、ローマ教皇と正教総主教が仲介すれば、「米ロ軍事同盟」が実現する。その下準備として東西教会のトップが会談したのである。

　ベルギーの連続爆破テロについては、後述するが、このテロは追い詰められた悪魔崇拝者ハザールマフィアの謀略だった。ハザールマフィアたちは、次々とテロ事件を捏造してヨーロッパ全土に戒厳令とファシスト支配を広げようと狙っている。これにアメリカ正規軍とロシア正規軍は、このハザールマフィアの動きを即座に潰すための準備をしている。その方針は、「ローマ法王」と「ロシア正教会モスクワ総主教」の直接会談が実現した際に決まったことである。

　また、アメリカの「対中国貿易の赤字」が世界最大に膨れ上がったが、中国はアメリカにお金を渡し続けている。この状況は、実質的に中国がアメリカの軍事予算を背負っていることになる。そこからも分かるように、中国政府も米ロの正規軍の動きを支持している。ローマ教皇の動きが目立ってきたのは、いよいよ最終局面へと近づいているからであり、最後の仕上げに相応しいからである。

　ドナルド・トランプについてまとめておきたい。

　ベンジャミン氏の答えは「言っていることは、概ね、正しいように思える。ただ、今の段階では保留したい」と言うことである。ただし、トランプの動きが、アメリカの中枢を乗っ取っているパパ・ブッシュ率いるナチス勢力に打撃を与えているのは間違いない。少なくともアメリカ軍、軍産複合体の良識派たちはドナルド・トランプを一定程度、支持している。それはトランプがワシントン・ポスト紙の本部を訪れての発言に現れている。そこでトランプは「アメリカはＮＡＴＯを支持すべきでない」と明言した。その一方で、ロシアのプーチンを褒めたたえる発言をしている。ＮＡＴＯと距離を置き、ロシア軍と接近しようとしているのは「軍産複合体の良識派」の意見と同じである。つまり、トランプは、彼らの意見を代弁していることになる。

　興味深いのは、トランプがアメリカのユダヤロビイスト団体、ＡＩＰＡＣ(アメリカ・イスラエル公共問題委員会）で演説したが、この時の演説に限って、モニターに映し出された字幕を読みながらスピーチを行っていたという。その演説が明らかにＡＩＰＡＣ側を喜ばせる内容であったことからも、トランプにとってはユダヤロビーに対する選挙戦の根回しの一環だった。ここで重要なのは、ユダヤロビー達には、アメリカの新権力と協調することで「イスラエルの生き残り」を図る思惑がある点である。アメリカのユダヤロビーはハザールマフィアとの関係を切ろうといている。トランプとユダヤロビーの思惑は一致している。それでトランプが失言しないように細心の注意を払ったのである。

　こうしたトランプの躍進に危機感を覚える他のハザールマフィアらもヒラリー・クリントンを次の大統領に据えるためにあらゆる手段を用いて選挙戦をコントロールしようとしている。しかし、ヒラリーに対するＦＢＩの捜査も加速し、当局は刑事告訴に持ち込むための証拠固めに日々奔走している。

　トランプが大統領選を勝ち抜くかはわからない。ただし、アメリカ経済失速とトランプの躍進はリンクしている。トランプの躍進は、アメリカ中枢を乗っ取っているパパ・ブッシュのナチス勢力の排除へとつながっている。トランプの実態は、その「掃除人」と言う可能性がある。掃除した後の新しいシステムでは、別の人間がリーダーになることもあり得る。その意味では「パナマ文書」が、この新しいシステム構築で大きな役割を果たすかもしれない。まずは「ドル崩壊」から始まる。

（１３）「闇の支配者」に潜り込んだ国際ハザールマフィア

　世界は、ますますカオス化し、混迷の度合いを深めている。事件やニュースを一つ一つ追いかけていては、決して世界の実相は見えてこない。大切なのは大きな流れを知ることである。その「流れ」とは、世界の再編である。

　今、世界は２１世紀の名にふさわしい新しい時代に向けて動き出している。再編するには旧体制を抜本的に改革しなければならない。そこで、あらゆる分野で一斉に変化が起こっているのである。

　世界の富を独占してきた「闇の支配者」の支配体制が終わりを告げようとしている。僅か１％で世界の富の９９％を独占していたのである。この独占を止めさせて、再分配する新しいシステムを作る為の主導権争いはすでに始まっている。２０１５年に発足したＡＩＩＢ（アジアインフラ投資銀行）は、次世代の再分配システムの雛型になるからである。最後までアメリカが反対し、日本に参加しないように圧力をかけてきたのも、アメリカの支配体制が崩れることを知っていたからである。ここで言うアメリカとは、国務省とワシントンＤ・Ｃを軸としたパパ・ブッシュ率いるナチス勢力である。ハザールマフィアの一派であるナチス勢力は、自分たちにとって都合の良い状況や情報をでっち上げるために数々の謀略を行う組織である。２０世紀のアメリカが大きく歪んでいったのは、アメリカにナチス勢力が巣食い、権力の中枢を牛耳ってきたからである。２００１年の「９・１１」以後、アメリカはナチス帝国となり、その本性をむき出しにしてきた。捏造した自作自演テロを口実に戦争を仕掛けて資源を奪い取ってきた。特にナチス勢力は、「テロ」を行うハザールマフィア内でも過激な部門である。世界中の犯罪組織を傘下に従え、違法行為を繰り返してきた国際的な犯罪集団の元締めのような存在である。それだけに、マフィア組織を撲滅する対処方法は基本的に一つとなる。資金源を絶つことである。

　今、世界では「マフィア撲滅運動」が各地で起こっている。その影響で、いろいろな事件が同時多発的に発生しているのである。

　国際ハザールマフィアは「ドラッグ」「エネルギー」「ファンド」の三本柱を押さえてきた。特にナチス勢力が仕切ってきたのは「ドラッグ」である。その構図はこうである。

　まず、アメリカが戦争を仕掛け、その国のインフラを破壊する→経済が破たんする→貧しい現地の人が増加する→彼らを使ってドラッグを栽培させ製造を始める→彼らを犯罪組織としてまとめ上げてテロリストに育成する→ドラッグは先進国で売却し、膨大なアングラマネーを手に入れる。その資金の使い道は２通りある。

①資源確保である。石油などの資源を手に入れるために、資源国でテロを起こす。テロが頻発、治安が悪化すると、アメリカ軍が資源国に介入し、そのまま資源を確保する。

②ドルを事実上の石油交換券にすることで、いくらドルを刷っても価値を維持し、ドル発行権を持つ「闇の支配者」達に莫大な利益をもたらす。

　こうした不正な方法で得た膨大なドルは、ファンドになって株式市場に流れる。仲間の企業の価値を上げ、敵対的な企業を買収し、より巨大化することで市場全体を押さえて利益を独占するのである。また、スーパーコンピュータを武器に株式市場の株価を操作し、世界中の一般投資家の資産を奪い取っていくのである。この支配システムと並行して積極的に活動するのがナチス勢力であり、「暴力」を使用している。つまり、ナチス勢力は世界最大の「暴力装置」を持ちアメリカに巣食い、海外工作を任務とするＣＩＡを裏から支配して、ペンタゴンまで影響下に置いてきたのである。

　いずれにせよ、国際ハザールマフィアの力の源泉である「ドラッグビジネス」を潰すことが２０１５年以降の世界のトレンドになっている。

（１４）「ドラッグ」をビジネスにする方法

　ドラッグをビジネスにする錬金術は、ドラッグを「違法」にしてしまえばよい。原料となる大麻、アヘン、コカは正真正銘、薬である。大麻やケシは簡単に栽培でき、あらゆる効能を持った万能薬なのである。その証拠に、現在使用している医薬品の３割はケシから取ったアルカロイドが由来となっている。コカは樹木であるが、万能薬と言う点では同様である。これらが自由に栽培できれば高額な医薬品は必要なくなる。ちょっとした病気や怪我ならば、庭に植えた大麻やケシを煎じるなり、塗るなりすれば十分となる。当然、医療と医薬品を支配して莫大な医療関連ビジネスを展開してきた「闇の支配者」にとって都合が悪い。

　ちなみに、日本でも大麻が禁止されたのは敗戦後の事である。それまで日本人は縄文の時代から大麻を普通に吸っていた。戦中はタバコが品薄になった為、仕方なく大麻を代用してきたくらいである。「本草」と呼ばれる昔の薬物学の本でも別に「吸ってはならない、危険である」などと一言も書いていない。むしろ、薬としての記述が大半なのである。それをＧＨＱは「大麻」を違法ドラッグに指定した。旧日本軍が開発した覚醒剤を「ヒロポン」として薬局で売ることを容認しながら、なぜか、安全な大麻だけを排除した。

　ヒロポン(覚せい剤）を摂ると眠らなくてもよくなる。要するにこき使うに都合が良かった。事実、日本人の肝炎の大半は、こうした注射の使い回しが原因で広がった。折しも日本の医療業界をアメリカは西洋医学システムに切り替えようとしていた時期である。だから、ヒロポンを許可してきたのである。

　戦後、多くの日本人はイメージの悪さから大麻を危険な薬物とみなすようになった。こうして世界中で薬となる大麻、ケシ、コカを違法薬物に指定しておき、医薬品として独占する。その一方で、違法ドラッグとして販売する。違法ゆえに、栽培、流通はマフィアのビジネス(シノギ）になる。犯罪者を取り込むのにうってつけとなる。何重にも「美味しい」商売となるのである。

　大麻やケシ、コカの葉は、タバコの様に自然由来で使用する分には酒やタバコより害は少ない。ドラッグで危険なのは化学合成した場合で、覚醒剤、コカイン、ヘロインは非常に危険な薬物となる。酒で言えば、工場で製造したメチルアルコールみたいなものだ。メチルアルコールを飲めば失明したり、死亡したりする。タバコのニコチンも化学合成すれば強力な殺虫剤となる。つまり、ヘロイン、コカイン、覚醒剤を「ドラッグ」と呼ぶこと自体、間違っている。「毒物」や「劇物」と呼ぶべきなのである。ヘロインを販売すれば、麻薬取締法で逮捕するのではなく、毒物を飲ませた殺人未遂で逮捕すべきなのである。

　「薬」をイメージするドラッグという用語自体、使いやすいようにつけられた名前なのである。化学合成したヘロイン、コカイン、覚醒剤を「毒物」と呼んでいれば、それを作ったり、売ったり、使用したりする人はいなくなる。

　ドラッグを違法にするから「麻薬カルテル」が儲かるのである。それを防ぐには、各国政府が酒やタバコ同様、大麻、アヘン、コカなどの自然由来での使用の法律を定めて専売制にするなりして管理すればいいのである。それをせず、厳しい罰則を設けてきたのは、国際ハザールマフィアの銭もうけに為に、やりたくてもやれなかった。改正しようとすると、テロや謀略で潰されてしまうからである。その証拠に２０１５年以降、アメリカを筆頭に先進国で次々と大麻の個人私有と使用が事実上、解禁になった。それがマフィア撲滅には最適な方法なのである。法律を変えて合法化する方が、ダメージを与えられるのである。それをしなかったのは、国際ハザールマフィアが邪魔してきたからである。「違法」にして厳罰化するほど、マフィアにとっての資金源になるからである。

（１５）ドラッグを扱うマフィアを「グラディオ作戦」に利用

　国際ハザールマフィアは、各国に対してドラッグを厳格化させる。そうして違法ビジネスにして莫大な利益を上げる。同時に、麻薬カルテルと言う犯罪組織を傘下に従え、国際犯罪ネットワークを構築した。特に戦争などで現地のインフラが破壊されていればマフィアの構成員になることを望む人間は多い。戦火で貧しくなった国の人々をマフィアの構成員に仕立てて、ドラッグだけでなく武器や人身売買、さらに非合法活動の工作員として確保するのである。

　その典型的な手口が「グラディオ作戦」である。グラディオ作戦のコードネームは古代ローマの剣「グラディウス」に由来する。この作戦を有名にしたのが、イタリアでのテロだった。１９６９年のミラノ・フォンターナ広場爆破事件、１９８０年のボローニャ駅爆破テロ事件などである。１９７０年代前後にイタリアで「極左ゲリラによるテロ」が多発し、イタリア当局は極左勢力のみならず、リベラル思想家、政治家たちを根こそぎ逮捕し、市民もそれを支持した。ところが、このテロ事件は、後にＣＩＡが雇ったイタリアの右翼集団による「犯行」と判明する。犯人とされた「極左ゲリラ」は、当時のイタリア政府やアメリカにとって都合の悪い人間であり、彼らを標的に自作自演テロを仕掛けて、一掃してしまったのである。このグラディオ作戦は、アメリカにとっても都合の悪い政府に対してはクーデターの形で反米政権を転覆するために使われたのである。

　この「やらせテロ」であるグラディオ作戦の実働部隊として利用されるのが、ドラッグ拠点で雇ったメンバーたちである。彼らを目的地に送り込み、ＣＩＡやＣＩＡに雇われたエージェントがテロ実行をサポートした。武器は犯罪ネットワークを通じて入手させ、その代金はドラッグで支払うという構図になる。先進国の場合、ドラッグの顧客は権力中枢に多いので、それを利用する。途上国の場合は、現地でドラッグを製造させてマフィアとして取り込み、形式上「共産ゲリラ」に仕立てるのである。その実例が、１９５３年に起ったイランのクーデターである。

　戦後、イランの首相に就任したモサデグは、イギリスの石油メジャーが支配していたイランの石油をイランの法律で「国有化」した。それに激怒した闇の支配者が、アメリカにイランの石油利権を分けるという条件でモサデグ失脚を謀って「グラディオ作戦」を展開した。２万人近い武装した犯罪者やドラッグ組織のメンバーを送り込んで、大規模な反政府デモを展開し、暴動を起こし、それを鎮圧する名目で軍と治安当局が出動、その軍がクーデターを起こしてモサデグ首相を逮捕，石油メジャーの傀儡として「パーレビ」を国王に据えて米英によるイラン支配を確立した。イランでの作戦がうまくいった為、グラディオ作戦は世界中で展開されることになった。その手先となるテロ養成員育成は、アメリカの国益になると国務省が判断し、ＣＩＡに莫大な予算が計上された。それを元手にＣＩＡは世界中にドラッグ密売の犯罪ネットワークを構築し、その指揮をしたのがパパ・ブッシュなのである。

　ナチス勢力による国際的なドラッグ拠点は、アメリカの戦争と密接に結びついている。朝鮮戦争後、旧日本軍残党によって覚醒剤の拠点が生まれる。そこで「在日」を使い、ヤクザが日本での販売を展開する。ヤクザの一部はＣＩＡの工作員となり、闇の支配者に歯向かう政治家を次々と暗殺するようになる。

　実際、日本の政治家にとって最大のタブーは「保有するアメリカ国債の売却」である。この発言をした総理大臣は間違いなく死亡する。竹下登と橋本龍太郎もアメリカ国債売却をほのめかしたから「暗殺」されたのである。特に橋本龍太郎は、側近を取材して分かったことであるが、「原因不明の腸の病で死亡した」と証言している。大物右翼も「日本を植民地化した海外勢の言うことを聞こうとしなかったから・・・」と入院中に何者かに腸から毒物を入れられて暗殺された事実を認めている。

　竹下登の場合、日本の皇室関係者から聞いた話であるが、竹下はアラスカへと連行されてヘリコプターに吊るされたり、裸にされて雪の中を追い掛け回さりした挙句、凄惨な暴力を受けて殺されたと聞いている。しかも、拷問した一部始終を記録したビデオがあり、その人物が日本の政治に影響力を持ち始めると、そのビデオを見せられるという。この「竹下拷問ビデオ」は、最近まで日本の政治家に対する脅しに使われてきたという。

　日本が保有するアメリカ国債は「日本の貯金」のはずである。実際、３・１１で原発が稼働を止めて代替エネルギーを緊急で輸入する時、保有する外貨準備＝米国債で支払ってもよかった。あるいは、保有する米国債を担保に「復興債」を発行し復興資金を手当てにすることもできた。そうしなかったのは「できなかった」からである。３・１１自体、日本に金を貢がせる恐喝だった。その脅しに屈した日本政府は外貨をすべて差出し、米国債を買い増せ、そうして借金で高い原油を買いまくれと命じられて、日本は一層貧しくなっただけである。現在の日本の貧困化はここに起因している。