（７）追い詰められるハザールマフィア
２０１６年、ハザールマフィアたちの悪行に対する追及が加速している。ヨーロッパにおいても前代未聞の出来事が発生している。２０１５年、フランス政府によってロスチャイルド一族のパリ家当主デイヴィッド・ド・ロスチャイルドが起訴され、彼を裁判に引きずり出すために国際指名手配が出されている。本人は、裁判所への出頭を求めるフランス当局から逃れるために今もどこかに身を潜めているという。あのロスチャイルド５家(ロンドン、パリ、フランクフルト、ウィーン、ナポリ）の一つの当主が逮捕されるなど、１０年前には考えられない事態と言っていい。また、マレーシアやスイス、アメリカの当局が捜査を進める「マレーシアの政府系投資ファンドを巡る疑惑」において、ゴールドマン・サックス東南アジア部門の元会長・ティム・ライスナーが捜査対象となっている。さらに、「ドイツ銀行」や「ＪＰモルガン・チェース」や「エドモンド・ド・ロスチャイルド銀行」までもが捜査対象になっているのである。
日本人にとって重要なニュースは、アメリカ軍を筆頭とする各国当局から日本の「３・１１地震津波テロ」の疑惑についても総力をあげて真相解明に取り組んでいるという。
中東情勢で言えば、トルコの動向からハザールマフィアの排除の動きが読み取れる。ハザールマフィアに支配された欧米メディアでは、トルコを「味方」の様に報じている。しかし、現実にトルコは包囲網を築かれて孤立している。
トルコのエルドアン大統領がアメリカを訪れた際、オバマを含むアメリカ政府の要人たちは面会を拒んだ。また、彼が訪米中にペンタゴンはトルコに駐留するアメリカ軍人の家族をトルコ国外から撤去させた。また、ロシア政府は正式に「トルコ・シリア間の国境閉鎖」を呼びかけ、エジプト政府は「ガザへの支援と自由なアクセス」を希望するトルコをガザ地区に近づけないようにイスラエル政府に要請している。エルドアン大統領はハザールマフィアの仲間である。それゆえに、トルコへの攻撃は、ハザールマフィアへの攻撃でもあるのだ。
ポーランドではハザールマフィアに対する大きな捜査が政府主導で始まった。ポーランドの政府要人９６人が飛行機墜落により死亡した事件である。現時点では、捜査の対象となっているのはＥＵの元首に相当する欧州理事会議長のドナルド・トゥスクだという。つまり、２０１０年当時、ポーランド政府は「ユーロ導入」を拒んでいた。しかし、この墜落事故が起きて、当時の政府関係者が死亡したのと同じ時期に、ポーランドはユーロ導入へと一気に舵を切った。当時ポーランドの「ユーロ導入」に奔走した同国の政治家ドナルド・トゥスクが欧州理事会議長の座についているのが偶然なのかどうか捜査しているのである。
２０１６年３月３１日から４月１日まで、ワシントンＤ・Ｃで開催された「第４回核安全保障サミット」も異常な状態だった。ここで議論されたのはアメリカと中国の「東西金融覇権争い」「世界覇権争い」の終結についてだった。中国政府は５０兆ドル規模の「世界電力ネットワークの建設」を世界に提案している。「５０兆ドル」という額は中国主導で設立された「アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）」の５００倍、世界銀行の年間投資額の約１０００倍もの規模である。これが実現すれば、世界最大のインフラプロジェクトとなる。
アメリカ政府が４年後の２０２０年流通に向けて、「新たな１０ドル紙幣発行」の準備を進めていると言う。「新１０ドル札」 の肖像画に女性を採用すると発表した。問題は、新ドル札が発効される理由である。建前上は「偽造紙幣の製造防止」としているが、ＣＩＡ筋は「国際金融システム再起動の一環」と話している。アメリカの実態経済立て直しのために「既存の米ドル」とは別にアメリカ政府が独自で発行する「新たな米国通貨」を誕生させる必要がある。(今までドルを発行していたのはアメリカ政府ではなく民間の銀行（ＦＲＢ）だった。）つまり、「新１０ドル札」にはアメリカ政府発行の通貨構想が隠されているのである。いずれにせよ、ハザールマフィアの排除と、新時代到来という視点で眺めれば、世界が非常にいい方向に動いていることが理解できる。