（４１）産油国を支配する植民地企業「メジャー」
ケネディ暗殺後、アメリカ国内での勢力を盤石にしたブッシュ一族は、ナチス派ハザールマフィアの中核として勢力を拡大させていく。１９７０年代から各政権でCIA長官や副大統領を歴任したパパ・ブッシュは、国務省を司令塔としてCIAとアメリカ軍特殊部隊への支配を強めていく。一方、ブッシュ一族の手駒あったニクソン大統領に「ニクソンショック」を断行させ、「金本位制ドル」から「石油本位制ドル」へと移行させる。そのうえで、ヨーロッパ列強が支配したアジア・アフリカの旧植民地に狙いを定め、産油国の原油ルート支配へと乗り出す。典型的な手口はこうである。
①ブッシュ一族の手先であるナチス派CIAやギャングを産油国に送り込む。
②反政府ゲリラを煽動、または反政府ゲリラに化けてクーデターを仕掛ける。
③内戦により治安を悪化させ、国際世論を誘導して、アメリカ軍が介入する。
④産油国の国内市場がボロボロになり、通貨価値が下がったところで、インフラその他をドルで買い叩き経済的に支配する。
⑤軍事力を背景に原油ルートを押さえて、アメリカ主導で原油価格をコントロールする。
⑥原油価格が不安定になり、ドルの危機が迫ると。再び産油国に・・・・・（①に戻る）。
このような産油国の支配に一役買うのが「メジャー」と呼ばれる巨大企業複合体である。
メジャーは第2次世界大戦後、世界中で植民地経営をしていたヨーロッパ諸国の企業と、旧植民地諸国で経済的な支配力を強めたアメリカのグローバル企業が融合して誕生する。そして、ハザールマフィアが軍事力で圧力をかけ、メジャーが資本管理で統治するという連携スタイルが確立した。
その際に用いられるのが「ヤラセ」のクーデターやテロを起こし、アメリカ軍が介入した後、軍事力と経済力を持って支配する手口だ。
この手口の典型例の一つが、１９５３年８月に起きたイランのクーデターである。イランで独立派のモハメド・モサデク政権がクーデターにより倒され、親欧米派の政権が樹立された。しかし、２０１３年に公開されたアメリカの機密文書によって、このクーデターにCIAやイギリスの秘密情報機関が関与していた事実が明らかとなる。
ハザールマフィアの手先であったCIAやイギリスの秘密情報機関が、犯罪者やマフィアなどを「反政府勢力」に扮装させて、偽のクーデターを起こさせる。そして軍がそれを鎮圧すると同時に、モサデクを逮捕して、メジャーの傀儡政権を樹立したのである。戦後、ハザールマフィアは世界各地でこのような手法を繰り返し使ってきた。中東、アジア各国で、同種の「反政府勢力」によるテロやクーデターが頻発した事例が何よりの証拠である。
２００１年、ベイビー・ブッシュが大統領の座に就いた。ベイビー・ブッシュも父親に引けを取らない犯罪を行っている。２００１年９月１１日のテロである。「９・１１テロ」もまた、２つの金が関係している。
一つ目の金は、１９３８年にアメリカが中国の大富豪から米国債を担保に借りた戦艦７隻分の金である。返還の期限は６０年後とされていた。しかし、その期限である１９９８年になっても、アメリカは金を返還しようしなかった。大富豪の訴えを受けて、裏の権力者たちの協議と決定により返還命令が下された。その１回目の金の受け渡し予定日が、９・１１テロの翌日、２００１年９月１２日であった。
そして、金の保管場所こそが世界貿易センタービル地下の金庫であり、受け渡し場所とされたのが、爆破された世界貿易センタービル北棟の１０１階から１０５階にオフィスのあった証券会社、カンター・フィッツジェラルド証券であった。さらに、受け渡し責任者にはベイビー・ブッシュが予定されていた。
返還する予定であった金は「テロにより吹っ飛んだので返還できない」と、うやむやにされてしまう。さらに、念の入ったことに、この金の借用に関する財務書類が保管されていた第７ビルも、また金の返還の件を捜査していた関係当局の入ったペンタゴン本庁も、このテロにより倒壊している。
そして、カンター・フィッツジェラルド証券には、２００１年９月１２日が償還期限である巨額の債券があった。ブレディ債権と呼ばれる、アメリカの銀行が南米投資で出した多大な焦げ付きをまとめた債券である。屑同然の債券だが償還額は１２００億ドルに達していた。
この債券の担保である１２００億ドル相当分の金も、世界貿易センタービル地下の金庫に保管されていた。しかし、二つ目の金もビルごと跡形もなく消えたのである。因みに、このブレディ債券を売りさばいた銀行を所有していたのは、ナチス派ハザールマフィアの重鎮・ロックフェラー一族である。
９・１１テロに関連した不可解な金の動きは、まだまだある。世界貿易センタービルに自社機が突っ込んだユナイテッド・エアラインの株価は、４２％減と暴落した。事件後、カリフォルニア州の日刊紙「サンフランシスコ・クロニクル」は、この株価暴落を見越したと思われる巨大なインサイダー取引が行われた形跡があると報じた。その取引とはユナイテッド・エアラインのプットオプションであり、取引利益は、５００万ドル以上であった。そして、取引の３年前までオプションを行使した証券会社の経営責任者に名を連ねていたのは、アルビン・バーナード・クロンガーと言うCIAの幹部であった人物である。さらに、アルビンは、ブッシュ一族の私兵の色合いが強い民間軍事会社、ブラックウオーター（現アカデミ）とも関わりがあるとされている。