（１３）「ナチス派CIA」と裏で手を組む北朝鮮
トランプの発言がブレる理由には、もう一つの可能性が考えられる。トランプによる北朝鮮への一連の挑発が、世界の脅威を煽るための「お芝居＝パフォーマンス」であるという可能性である。トランプがアメリカの国益のために、ハザールマフィアの北朝鮮に対する政策を踏襲しているのだ。その可能性を考察するために、北朝鮮と言う国家の本当の成り立ちを知らなければならない。
北朝鮮は第2次世界大戦中、日本軍に徹底抗戦を挑んだ金日成によって建国されたとされているが、実際には、その建国に大きく関与していたのは、徹底抗戦の相手である旧満州の日本軍残党である。彼らは敗北濃厚となった日本に見切りをつけて、逃亡先を作ったのだ。建国後、旧日本軍残党は、同盟国ナチス・ドイツの残党を介して「ナチス派CIA」と通じるようになる。「ナチス派CIA」とはCIA内部に存在するハザールマフィアの裏部隊である。そして、ナチス派CIAは旧日本軍残党を使って日本の暴力団とのルートを構築し、北朝鮮の覚せい剤を売りさばくようになった。
ナチス派CIAは、覚せい剤取引に自らが製造した偽札「スーパーK」を使用した。麻薬シンジケートに渡ったスーパーKの使用場所を突き止め、「証拠は押さえた。逮捕されたくなければ傘下に入れ」と彼らを配下に収めていったのだ。覚せい剤はナチス派CIAにとって、資金稼ぎであるとともに、裏社会掌握のためのツールだったのである。さらに、旧日本軍残党は、ナチス派CIAの手先として、大韓航空爆破事件をはじめとする、日本や韓国での暗殺やテロにかかわるようになる。
北朝鮮のICBMミサイルの技術などは、これらの覚せい剤製造・販売やテロ活動の見返りとして、ハザールマフィアによってもたらされたものである。ニューヨーク・タイムズでも、マイケル・エルマン国際戦略問題研究所専任研究員の「北朝鮮はウクライナの軍需工場で生産されたロケットエンジンを闇市場を通じて購入した」と言う見解が報じられた。この報道は、ロシアに疑惑の目を向けさせようとする意図を持つものだが、ウクライナは旧ソ連崩壊後、ハザールマフィアの支配下に置かれた国である。北朝鮮とハザールマフィアとの関係を考えれば、北朝鮮にミサイルを流した犯人は自ずと浮かび上がってくる。
事前から「北朝鮮の潜水艦は、イスラエルのものだ」と言う情報もペンタゴン筋から伝わっている。北朝鮮は、表では欧米諸国を目の敵にする発言を続けているが、裏ではハザールマフィアを通じてイスラエルの潜水艦を借りて配備している。まさに表と裏が二面性国家なのだ。ナチス派CIAを窓口としてハザールマフィアをバックに付け、表と裏を使い分けながら体制を維持する国家が北朝鮮である。
それでは、なぜハザールマフィア、もしくはその政策を踏襲するトランプは、北朝鮮と「お芝居」を打っているのか？ それは世界の脅威を煽ればハザールマフィアが儲かるからである。
北朝鮮問題を材料にした「錬金術」には３種類ある。
一つ目の錬金術は、北朝鮮の脅威を演出して日本や韓国にアメリカ製武器をかわせるという商売である。トランプは北朝鮮の脅威を声高に叫んでいるが、１９９８年に北朝鮮が人工衛星・光明星１号を打ち上げた時点で、北朝鮮のミサイルはアメリカを射程圏内に入れている。この２０年近く、アメリカを攻撃しようと思えばいつでも攻撃できたのだ。しかし、北朝鮮はアメリカを攻撃しない。攻撃する理由もない。北朝鮮はハザールマフィアと裏で手を組んだアメリカの傀儡国家だからである。関係筋からの情報によれば、「北朝鮮のミサイル問題自体が茶番である」と言う見解を持っているという。その人物は「北朝鮮はアメリカの半植民地だ」と断言している。ベンジャミン氏は同じような見解を中国の政府関係者からも聞いたことがあるという。
これらの情報を総合すると、アメリカが北朝鮮のミサイル騒動を演出している目的は主に２つある。①武器の営業」と②ドルシステムの覇権を取り戻すべく、核戦争と言うカードで世界を脅すためと言うことである。
その武器のお得意先が日本と韓国である。今熱心に売り込みが続いているのは、「イージス・アショア（弾道ミサイル防衛システム）」である。これは１基あたり１０００億円と高額で、毎年のメンテナンス費用も払わなくてはならない上、欠陥商品なのである。アメリカでは、そのような欠陥商品を軍産複合体・レイセオンとロッキードが日本と韓国に売りつけるのである。日本も韓国も完全にリサイクルショップ扱いである。