（４０）トランプの情報源はウィキリークスである！
トランプは、ワシントンポストやニューヨークタイムズ目がけで「お前たちは嘘つきだ」「ＣＮＮ、お前も嘘つきだ」と言う。平気で言うものだからトランプは短絡的だと皆は思う。しかし、違うのである。トランプのバックにある情報源はウィキリークスなのである。今はまだ発表していない情報が120万あるという情報源が、トランプの後ろについている。だから、お前たちが言っていることは嘘だと言えるのである。トランプ現象の背後にウィキリークスＶＳ巨大なマスメディアの戦争が隠れている。旧メディアにとれば、生きるか死ぬかである。だからトランプを攻撃するわけである。日本の新聞やテレビ局はアメリカのメディアに従っている。
今は激動期なのである。明治維新に匹敵するくらいの激動が世界中で起きている。アメリカのマスメディアの連中はわかっているが本質は絶対に言わない。情報コントロールで何とかトランプの揚げ足を取って潰そうとしているのが現実である。
ウィキリークスはスノーデンを擁護している。だから、旧来のアメリカ政府の連中は、スノーデンを何とか逮捕したい。要は「よくもバラしやがったな」ということである。だから、ウィキリークスの創始者まで逮捕しようとしている。逮捕理由が、「女性に対して避妊具を使わなかったから」だという。史上最悪のセックススキャンダルだという。恥も外聞もないのである。もう無茶苦茶である。その連中がトランプ批判に一致協力している。
メキシコとの国境に壁を造る。それについてトランプはこう説明する。鉄材を大量に購入することで単価を下げる。すると低価格で出来る。その安くなった額をメキシコに請求する。つまり、ビジネスのイロハである。トランプはメキシコ国境の壁についてそう言っているが、この部分は日本では報道されていない。
オバマでさえ考え付かなかった、ステルスの最新鋭戦闘機「Ｆ３５」の90機まとめ買いである。7億ドル（82０億円）以上安く買う。まさにトランプはビジネスマンである。
このことを知っていないと、トランプをただ馬鹿にしていずれ変わるなんて言っていたら、アメリカのメディアと一緒であり絶滅する。
アメリカのメジャーを含めた新聞の没落傾向が止まらない。2001年には年間1億1467万部だった発行部数が2014年度には8318万部に激減している。広告収入も2005年の494億ドルから2014年には199億ドルに半減している。
今回分かりやすいのは、安倍首相とのパーティーの席で北朝鮮がミサイル（ロケット）実験をしたことである。あれはトランプに贈った花火である。「次は我々とやりましょうね」と言う信号なのである。問題の無いパーティーの場でやった。だからトランプも平気でみんなの見ている前で電話を受けた。
今回、トランプは習近平に対して北朝鮮と同じ方法を使った。やっている最中にシリアを爆撃した。アメリカと北朝鮮は共に同じ方程式である。（みな気がつかねばならない）
北朝鮮には凄い資源がある。だから欧米が沢山特区にやってくる。アメリカが今まで何故、日本に関わらせなかったのか？ 日本と北朝鮮の幹部は実は、同じ民族だからである。元日本兵の末裔が多い。特に「陸軍中野学校」出身が多い。そうなると、いわゆる円の経済圏が出来てしまう。北朝鮮が韓国を制覇してしまうと、半島そのものに円の経済圏が出来てしまうからである。それをアメリカが一番恐れている。
ＴＰＰと言うのは経済協定をする環太平洋一帯の連合体ではない。実は軍事協定だったのである。アメリカの基本は軍産複合体だから、ＴＰＰのブラックボックスは、実は環太平洋軍事協定だったのである。
それはロシアにとって非常に頭が痛い問題である。なぜなら、ＥＵが弱体化した時を狙って一気に攻めようとしていたが、背後に巨大な軍事同盟が出来たので動けなかった。そこで仕方なく、日本にやって来て楔を打ち込もうとした。「北方四島の内の歯舞、色丹と言う小さいところは返すから、ＴＰＰに余り深入りするな」と言うことであった。事実、安倍首相が集団的自衛権を無理やり通したことで、ＴＰＰは急速に加速して、おおむねＯＫになった。あれが軍事同盟だという証拠である。
ロシアは四島一括返還など最初から考えていない。だから、プーチンは最初から「引き分け」と言っていた。同逆立ちしても二島返還どまりで、ロシアは返還ではなく譲渡と言っている。返すのではなくロシアの外交上有利となる場合の取引材料にしている。引き分けとは２島対２島の意味で、ロシア有利の引き分けは、領土的に大きい方をロシアの領土のままにするという意味である。ロシアの衰退がない限り、ロシアは「国後島」「択捉島」を領有し続けるだろう。