（６）南沙問題も軍事緊張の一種の儀式であり、ヤラセだった！
ユダヤ資本に支配されたメディアは、2015年10月に起った「南沙問題」で、「米中が軍事衝突か？」と大騒ぎしていた。ベンジャミン氏は、この時期に米軍の征服組トップはダンフォードだったので、あの軍事的緊張は一種の儀式、つまりヤラセだったという。
まず理解すべきことは、この「南沙問題」はユダヤによる謀略だという点である。この海域は、推定埋蔵量2000億バーレルと言う石油資源があった。ここに巨大な海底油田基地が出来れば、日本はもとより、中国も非常にありがたい。わざわざ、中東から石油を取り寄せる必要がなくなる。コシミズ氏は、南沙だけでなく、北方領土問題も片づけてサハリンから天然ガスのパイプラインを通せばよいと考えている。既に北海道から本州まではガスのパイプラインが通っているので、宗谷海峡の何十キロかパイプラインを通すだけでエネルギー問題は解決する。つまり、本格的に開発されてしまうと、ロックフェラーやロスチャイルドのエネルギー戦略を根底から覆すことになる。だから、徹底的に邪魔するわけである。その方法として、領有権問題を拗らせようとしているのである。尖閣諸島もそうだし、竹島、北法領土も全部同じ手口である。
ワシントンＤＣ勢力は、領有権問題を仕込んでおいて、今度は「領有権問題には中立」と言うスタンスで煽っていく。領有権問題が拗れれば当事国は何とかアメリカを味方にしようと擦り寄るし、仲違いさせるのも簡単にできる。中国と日本が仲良くなれば、尖閣で煽って喧嘩させる。韓国と日本が仲良くなれば竹島問題を持ってくる。同じように、ロシアには北方領土問題で対立させている。つまり、領有権で揉めて、経済協力や軍事協力がダメになるようにしていたのである。
中国がどうして強引な方法をとったのか？ 南沙問題の解決の目処が立ったからである。ＡＩＩＢ（アジアインフラ投資銀行）が発足したからである。つまり、中国は、ＡＩＩＢを通じて、南沙で開発した油田の利益を関係国に分配する「スキーム」を作ったからである。ところが、現状では油田開発ができない。それならば、中国が強引に実効支配して油田開発の利益をＡＩＩＢ経由で分配するなら構わないと考えたわけである。ようするに、ケーキの取り分を巡って喧嘩している子供たちに、お父さんがケーキを取り上げて、切り分けて渡したような方法である。現状ではこの方法しかない。
人工地震、ゲリラ豪雨、火山噴火などはすべて米国１％の悪行である。米軍は人工地震の実行部隊だった。コシミズ氏は飛鳥昭雄氏の様にＮＡＳＡの情報を知らないのでプラズマ兵器が地震を引き起こすという事実を知らないでいるため、地震は核融合で起こると考えている。それゆえ、この箇所は省略する。
アベノミクスはとんでもない失敗政策である。ただ、国債を日銀に無条件で引き受けさせることは日銀を政府の管理下に置いて円を政府紙幣化する第1ステップとなる。あとはそのまま、国債を返済しなければ政府発行紙幣となる。
ＦＲＢ（アメリカ連邦準備制度理事会）も日銀も、ロスチャイルド、ユダヤ金融の支配下にある。だから、制度上は、「中央銀行」が政府からの独立した民間銀行になっている。アメリカは連邦予算を組んでもドルを自前で用意できないのだ。ドルの発行権をユダヤ勢力に奪われているからである。ドルはお金ではない。ただの「引換券」、借金の証文なのである。事実、ドル札には、「ＮＯＴＥ］と書いてある。紙幣「ＢＩＬＬ］ではないからドルは国債の金利分が目減りしている。そのＦＲＢであるが、ドル紙幣を発行すればするほどユダヤ資本の利益になる。日銀はＦＲＢの日本支店である。
政府発行紙幣が作れない以上、国債を日銀に引き受けさせて円を強制的に刷って、政府が円の流通量や発行量をコントロールすることは悪くない方法である。問題は、政府が手に入れた円を何に使うかである。将来性のある分野に積極的に使うのなら大正解であるが、安倍政権は、「量的緩和で円安にして輸出を増やす」と言う方針を打ち出した。
既に日本メーカーは生産拠点を海外に移しているので、円安効果は期待できず、むしろ円安になれば、国民の生活水準が落ちてしまうのである。ハッキリ言えば日本の富を「米国1%」の売り渡すスキームでしかなかったのである。アベノミクスで典型なのは、量的緩和で上がるのは「日銀の株」と「日経株価」である。そして下がるのは、「家庭消費支出」と「生活水準」である。