（２９）開始されたアメリカ革命
愛国派軍部連合体はがトランプ政権を後押ししていることは、高級軍人が主要閣僚を占めたことからも明白である。さらに、トランプが大統領に正式就任して以降、即座にクリミナル・ディープ・ステイトの浄化作戦が始まった。ついに本丸アメリカでも革命の火蓋が切って落とされた。
まずはクリミナル・ディープ・ステイトの息のかかった政治家や官僚から大規模なパージが展開された。結果、米国務省やFBIを包括する司法省、CIAなどの政府当局で大量解雇へとつながり、ドルの発行権を保持するFRBの理事の総入れ替えも実現した。それから50名以上の議員が辞職に追い込まれ、何よりデイヴィッド・ロックフェラーやジェイコブ・ロスチャイルドなどを含む数十名の大物ハザールマフィア幹部らがすでにあの世に旅立った。この辺の徹底ぶりは、米軍らしさにあふれている。
また数十人にものぼるハザールマフィアの工作員及び人身売買業者が性的児童虐待などの容疑で逮捕され、その逮捕者らが尋問の中で次々と黒幕について告発するようになった。昨今、突然「児童への性的虐待」がニュースになるのは、権力者や影響力を持った重要人物を取り込むために児童買春を悪用していたからである。
欧米では、日本人が考えるより児童買春に対する社会的な刑罰ははるかに大きい。かってキリスト教では性に対して非寛容だったが、時代の趨勢で、ある程度は容認してきた。特に聖書で厳しく禁止されていた同性愛や中絶まで容認した際、キリスト教原理主義者たちは猛烈に反発した。そこで現在、敬虔なキリスト教徒にとって最後の守るべきラインとなっているのが「児童への性的虐待」なのだ。これだけは何があっても許さない絶対的正義となっている。それだけに児童買春が発覚すれば、一発で社会的に葬られる。その一方で成功者や権力者たちにすれば、タブーが強いほど倒錯的な性的興奮を覚えやすい。結果、クリミナル・ディープ・ステイトは、そんな成功者たちの性癖を利用して児童買春こそ「成功者」の証として誘導してきたわけである。
そこで愛国派軍部連合体は、この負の連鎖を断ち切るべく徹底的に児童買春関係者を逮捕した。現場の犯罪者は、下っ端に過ぎない。そこで司法取引などを利用して芋づる式にクリミナル・デイープ・ステイトへと辿り着いた。公に確認できるだけでも８万５千人以上もの「名前が伏せられた起訴状」が用意されている。これから始まる戦犯裁判に向けて、最高裁判事が再構成され、アメリカ司法省も「新たに３１１人の検察官を採用する」と異例の発表にまで至った。
そして「アメリカの浄化が終われば、次はヨーロッパや日本でも大量逮捕劇が始まる」と伝えられてきた。最終的には、世界支配の道具であった国連やIMF、BIS（国際決済銀行）、FRB、EU、NATOなど、戦後体制の仕組みが再構築されていくと思われていた。
ところが、ここで肝心のトランプ大統領が裏切る。大統領予備選中に軍と諜報機関が調査した時にも、トランプには元々「脅迫材料」が山ほどあった。特にトランプが経営していたアトランティックシティのカジノである。１９９１年、１９９２年、２００４年、２００９年にこれらのカジノが破綻したとき、その度に窮地を救ったのがロシア系マフィアなどの人脈の闇資金だった。いわばトランプはカジノマネーに汚染されており、その闇資金が脅迫材料の一つになってしまったのだ。
トランプは愛国派軍部連合体にとって都合の良い神輿であると同時に敵側にとってもトランプは与しやすい相手だった。どちらに転ぶのか、見定めていた結果、トランプは脅迫材料をちらつかされるや、すぐさま裏切った。神輿は軽い方がいいというが、腰まで軽ければ神輿としても使えない。それで２０１８年末以降、軍と諜報機関の愛国派はトランプを見限り、神輿から敵をあぶりだす餌へと格下げした。だからこそ、政権から相次いで大物高級軍人が出て行ったのである。
何ら政治基盤の無いトランプの最大の後援者は、世界最強の米軍とアメリカの諜報機関だった。その後押しを失えば、トランプ政権の価値は皆無となる。すでにレームダック（死に体）になっているというのが国際社会の常識である。