（２２）「石油ドル派」（テロ戦争派）と「原子力派」（温暖化派）のインサイダー取引
今のドルは不換紙幣であり、しかも政府発行紙幣ではないためにアメリカ政府が価値を保証したものではない。単なる民間企業のFRBが出す「商品」なのである。
本来なら、国際基軸通貨の役割を担えるものではない。それにもかかわらず、引き続き国際通貨として機能してきたのは「石油引換券」となったからである。ここにアメリカを拠点とする「テロ戦争派」が暗躍し、中東を中心とした石油利権を押さえ、ドルでなければ石油を変えないシステムを作り出した。つまり、政府保証のないドルを「石油引換券」にすることで価値をでっちあげたのである。
第2次世界大戦後、アメリカは中東の石油利権を掌握した。そして原油を水よりも安い状況にすることで世界中に流通させ、石油依存度を高めた後、イスラエルとサウジアラビアを使い、中東情勢をコントロールしてきた。
ドルが下がれば、その分、石油価格をつり上げ、相殺する。金兌換の廃止を決めた直後にオイルショックになったのは偶然ではない。逆にオイルショックが無ければドルは大暴落して紙くずになっていたはずである。
石油は消費財である。しかも大量に使用する。石油引換券のドルはいくら刷っても価値が維持できる。これが「石油ドル体制」である。
元々「２００兆円」の価値を持った中東の石油利権は、シェブロンのブッシュ家、エクソンモービルのロックフェラー家、BPのイギリス王室、ロイヤルダッチシェルのオランダ王室、という形で分割統治してきた。それが２０００年のアメリカ大統領選でアメリカ派とヨーロッパ派に分裂した。そしてヨーロッパに拠点を置く勢力は、石油利権から原始力へと転換する。それが「温暖化派」の由来である。
テロ戦争派が「戦争」で原油価格を高騰させるや、その隙にバカ高い原子力発電を売りつけるという凄まじい利権争いが勃発していく。原子力発電の採算ラインは１バレル８０ドルから１００ドルである。原油価格がそれを上回れば原子力を導入する動きが強まるが、導入すれば原油の消費量が落ちるために再度、原油は下落する。原油が安くなれば石油消費の傾向は強まる。しかし、中東情勢が悪化すれば簡単に原油は高騰する。
つまり、原油を下げる原子力、原油を上げる戦争。このマッチポンプを知っていれば、先物取引でバカみたいに儲けることができる。これで儲けたのがロスチャイルド家となる。両陣営を巧みに利用するロスチャイルドは、原油価格を操作する究極のインサイダー取引を仕掛けて暴利を貪っていたのである。
現在の原子力発電は「核兵器燃料工場」である。原発が増えれば増えるほど核兵器用の燃料ができてしまう。それを温暖化派は濃色ウランの形で売りつけ、危険な放射性物質を大量に生み出してきた。放射性物質の最も安全な処理方法は、「海洋投棄」であるという。放射性物質の危険性は、大気中に大量かつ集中的にある状態ほど高まるという。それが水中に少量かつ広範囲に分散すれば簡単に無害化できるという。これまでの海洋投棄はドラム缶などに入れて集中的に捨てていた。それを少量ごと広範囲に水中に拡散すればいいfだけの話だという。海洋には地上の何万倍もの放射性物質が存在しているという。全ての放射性物質をこの方法で処理したところで海洋中の放射性物質濃度は誤差のレベルであり、生物濃縮なども理論上は起こらないという。
なぜ海洋投棄をしないのか？ そうすれば、核兵器が消滅してしまうからだという。事実、今の放射性物質は海洋投棄を禁止しているため、全て地上に保管されている。いくら地上深く保管したところで好きな時に好きなだけ取り出せ、核兵器に再利用できる状態と言っていい。だからこそ、安全な海洋投棄を禁止しているのである。もっと言えば、原子力発電は固定化した燃料棒ではなく液体化したトリウム熔融塩炉の方が、はるかに安全でなおかつ核兵器転用ができないことが知られている。原子力利権で温暖化詐欺を行い、原油価格の操作によるインサイダー取引で暴利を貪り、石油引換券にしたドルの通貨発行益を独占する。これが石油ドル体制であり、ディープ・ステイトの犯罪であり、世界支配のシステムなのである。
こうしたディープ・ステイトの詐欺と搾取の支配システムに気づいたところで、対処できなかった最大の理由はアメリカの存在があったからである。世界最大の軍事力を保有するアメリカは歴史上最強の軍事国家である。そのアメリカがディープ・ステイトの傀儡国家であったことが、世界を大きくゆがめてきたのである。
「会社は誰のものか？」と聞けば、大半の人は社長や働いている社員全てと答える。だが、欧米社会では「株主」の所有物となる。その大株主がディープ・ステイトであり、「７００」の組織であった。
事実、アメリカは株式会社なのである。ワシントンD・Cは「ホールディングス」の親会社と思えばわかりやすい。アメリカ大統領はワシントンD・Cの株主たちに雇われた社長に過ぎず、アメリカ合衆国の真の所有者はワシントンD・Cの株主たちとなる。
その意味で株式会社USAは、「植民地経営企業」と言っていい。イギリスやオランダの「東インド会社」と同じである。巨大な軍事力をバックに超大国アメリカはグローバリズムの名のもとに世界を植民地化する。それで得た利益は全て親会社のワシントンD・Cの株式配当という形でオーナーたちに分配してきた。トランプが大統領になった時、アメリカ・ファーストを強調したのはアメリカが上げた利益が全く国民に還元されない構図を理解していたからである。
いずれにせよ、この支配システムは、２度の世界大戦を通じて築き上げられてきたが、１９４４年のブレトンウッズ体制で生まれたといってよい。１９２０年代から１９８０年代までは格差はひどくなかった。その点で旧支配者たちはうまく立ち回っており、このままのシステムを続けていれば、今現在も盤石な支配体制を維持していた可能性もあった。
しかし、１９９０年、平成になるや、それが一変していく。支配体制が強固になったことでついに、その本性をむき出しにしてきたからである。
人工ハルマゲドンである。繰り返すが平成時代は人類を大量殺戮しようとする人工ハルマゲドン計画が水面下で蠢いていた。どうせ殺すか家畜にするのだから、何をしてもいい。どんな犯罪だろうが「死人に口なし」、証拠は隠蔽できるとばかりに無茶苦茶な犯罪行為が横行するようになった。急激に広がった格差は、そうして生まれ、世界中で戦火や災害という名のテロまで横行した。世界を地獄に変えていったのである。